首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山噴火……過去にも起きた「恐怖の大連動」は、東京・日本をどう壊すのか。
注目の新刊『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」がありありと描かれている。
大地震が襲来したとき、職場や外出先から自宅に戻ることができない「帰宅困難者」が行き場を失う。
首都直下地震が発生した場合、どれくらいの人々が帰宅困難になるのだろうか。
〈東京都が2022年5月に公表した首都直下地震の被害想定によると、「12時」に襲われた場合の帰宅困難者が最大となる。
東京都市圏内（東京、神奈川、埼玉、千葉、茨城）から都内に流入する人のうち、「帰宅困難」になる人は415万1327人と想定されている。
「1都4県以外」は34万5324人、「海外」は2万9297人で、合計452万5949人もの帰宅困難者が予想される。〉（『首都防衛』より）
電話もつながらず移動手段もストップする中、約453万人が帰宅困難者となれば大混乱となる。
より具体的に数字を見てみると–。
〈主なターミナル駅で想定される滞留者（駅の2キロ四方の屋内外にいる人数）は「東京駅」が43万5632人、「新宿駅」40万725人、「渋谷駅」20万3367人、「品川駅」17万4233人、「池袋駅」10万386人、「上野駅」9万7171人──などとなっている。〉（『首都防衛』より）
〈最大約453万人の帰宅困難者のうち、学校や職場などにいることができない買い物客や観光客らは約66万人と想定される。
東京都は公共施設を一時滞在施設として活用するほか、民間事業者にも受け入れるよう促しているが、2022年5月時点での受け入れ可能人数は約44万人分にとどまる。〉（『首都防衛』より）
首都直下地震は私たちの身にどう降りかかるのか。
最悪の想定を知ることで、「そのとき」に備えたい。
つづく「『まさか死んでないよな…』ある日突然、日本人を襲う大災害『最悪のシミュレーション』」では、日本でかなりの確率で起こり得る「恐怖の大連動」の全容を具体的なケース・シミュレーションで描き出している。