1995年の地下鉄サリン事件から30年。被曝被害者の声は今、社会にどれほど届いているのだろうか。私自身は、被害者救済が後回しにされてきたように感じている。
今年、OPCW（化学兵器禁止機関）の年次総会に参加し、世界の支援制度を見聞きしたことで、日本の被害者救済の構造的な課題や、公共放送の報道のあり方に改めて疑問を抱くようになった。
本稿では、私が「NHKの取材を受けない」と決めるに至った個人的な経験を通じて「被害者の声がどのように社会に届けられるべきか」という問題について静かに考えてみたい。（映画監督・作家、さかはらあつし）
私が活動している「サリン被害者の会」は、私ともう一人の被曝被害者、そして発起人という、ごく小さな団体だ。
この団体を立ち上げた背景には、一般に知られる「地下鉄サリン事件被害者の会」が新規入会を受け付けておらず、結果として、遺族中心の組織として機能してきたという事情がある。
被曝被害者の実情が社会に十分共有されていないという実感があり、自分たちで声を届ける仕組みが必要だと考えた。
今年11月24日から28日まで開かれたOPCWの年次総会で、私は地下鉄サリン事件の被害者として参加し、193カ国の外交官の前で共同声明を読み上げた。
会場では、イランの医師であり、化学兵器被害の当事者でもあるシャフリアル・カーテリ氏と話す機会があった。
日本のサリン被害者への給付金について、私が「（私とは別の）ある被害者が100万円もらった」と話した際、彼は「それは毎月なのか、毎年なのか」と問い返してきた。
日本では「一生に一度きりの100万円」が現実であり、その違いを前に私は返事に困った。国によって支援制度が大きく異なることを痛感した瞬間だった。
イランでは、サリン事件より前に化学兵器の使用があり、被害者支援の仕組みも整えられてきた経緯がある。日本も参考にすることができたはずだ。
しかし実際には、被害救済の多くが、加害者である「オウム真理教」（および後継団体）の補償を前提として進んできた側面がある。
この構造の影響もあり、被曝被害者への支援は後回しになってきたのではないか─。私はそのように考えている。
国家の役割は本来「国民の生命と安全を守ること」であり、そのために権力が与えられている。中学生の教科書にも出てくるほど基本的な原則だ。
しかし、日本では、事件の責任がオウム真理教と後継団体に押し付けられ、「加害者が補償すべきだ」という枠組みが強く働いた。その結果、拡大させないようにコントロールしながら団体を存続させつつ、補償義務を負わせるという、相反するあるいは倒錯する側面を抱えた構造になったように見える。
こうした中で、社会に伝えられてきたのは、主に遺族の声であり、被曝被害者の実態は十分に共有されてこなかった。
多くの被曝被害者自身も、この全体像を知らない。PTSDなどの事情から、この手の情報から距離を置くケースも多いのだが、そもそも報道される機会が極めて少なかったためだと私は考えている。
こうした複雑な構造を丁寧に社会へ伝えることは、本来、公共放送であるNHKの重大な使命のひとつではないか──。私はそう考えてきた。
しかし、私が経験してきた取材の過程を見る限り、この問題の本質が十分に扱われてきたとは感じられず、次第に強い疑問を抱くようになった。その原因はNHKに「理解する力」「伝える力」が不足しているからだと思う。
私の体験はあくまで一例であり、ここで扱うのは個々の取材者ではなく、構造そのものの問題である。
一回のお願いは仕方がないとしても、複数回のお願いは「交渉」ではなく「暴力」である。私は以前から、精神的負担が大きいため、「取材上のお願いは、一度『ノー』と伝えたものは繰り返さないでほしい」と申し入れていた。
しかし、結果として、複数回の依頼が続く状況となったことがある。
たとえば「麻原彰晃こと松本智津夫の生家を訪ね、近隣住民にどのような人物であったか聞き込みをしてほしい」といった依頼である。
「さかはらさんを『そこまでする映画監督』として打ち出したかった」のだそうである。
取材班の意図は理解できる部分もあるが、近隣住民の心情を考えると私なら絶対しない。被害者であり、映画監督でもある人間に対して、もう少し慎重さが必要だったのではないかと思う。
ある記者会見の数日前に取材依頼があり、若いディレクターは何も知らないこともあり、私はPTSDの症状が出る覚悟で2時間以上かけて丁寧に説明した。しかしその後、記者会見に姿を見せることはなく、報道はされなかった。
ディレクター本人の事情があった可能性は否定できないが、取材対象を、自分たちがあらかじめ用意したストーリーの「材料」としか見ていないのではないか──。そんな不安を拭えなかった。
「地下鉄サリン事件被害者の会」は遺族中心であり、新規の入会が一切認められていない。この点を説明したが、番組や記事では「被害者を代表している」と紹介されるケースがあった。
後に関連ページが削除されたものの、その理由などの説明は私には届かなかった。
こうした体験が積み重なる中で、私は「取材内容がどのように理解され、どのように社会に届けられるのか」という点に不安を感じるようになった。
最後に受けた取材依頼では、担当者から「勉強不足ですが、お話を聞かせてほしい」とのメールが届いたことがある。
率直な姿勢とも受け取れるが、私のこれまでの経験では、この言葉が出るときは事前準備が十分でないことが多く、再び長時間の説明を求められるのではという不安がよぎり辞退した。
今夏、松本サリン事件に関する報道で、NHKは地元住民の声をつなぐ形で番組を構成していた。「一番かわいそうなのは亡くなられた人」「このようなことが二度とあってはいけない」とつないだ編集をしていた。こうした声を拾うこと自体は重要だ。
しかし、化学兵器禁止条約に基づきOPCWが存在する理由は「かわいそうだから」ではなく、化学兵器が人体に与える激しい苦痛と、後遺症の非人道性ゆえである。後遺症を抱える被曝被害者には「生きていること自体が辛い」という状況の人もいるのである。
公共放送が軽々に化学兵器の被害に序列をつけるべきものではない。化学兵器の被害は、戦争犯罪や人道法違反と同じく、事実を序列化して語るのではなく、その非人道性を正確に伝えることこそが報道の役割である。
こうした本質が十分に理解されているとは感じられず、私自身の経験とも重なり、報道のあり方にはなお改善の余地があるのではないかと考えるようになった。
以上のような体験から、私はNHKからの取材依頼には今後応じないと決めている。あくまで一被曝被害者としての私的な判断であり、特定の個人を批判する意図はない。
しかし、この決断に至るまでの経緯は「被害者の情報をどのように理解し、どう社会に伝えるか」という広い意味での課題も示しているように思う。
被害者とは、語りたいから語るのではない。語らなければならない現実がそこにあるから語っているだけだ。その”声の重さ”を受け止められない取材に、私は応じることができない。
なぜなら被害者の語りはメディアの”素材”ではなく、人命と人権に関わる記録である。そこへの敬意が保たれない限り、取材には応じられないからだ。
（参考）化学兵器被害者救済の5原則
（1）科学的根拠の原則化学兵器の被害者救済は、科学的根拠に基づいて実施されなければならない。正当な科学的基準を満たさない救済措置は、再評価・見直しの対象とすべきである。
（2）被害者参加の原則希望する被害者が、救済プログラムの策定と実施に参加することは、基本的人権として保障されるべきであり、正当な理由がない限り拒否されるべきではない。
（3）心理的負担配慮の原則化学兵器の被害者は、外見では認識されにくい深刻な心理的・精神的影響を受けており、支援の際には十分な心理的配慮が不可欠である。
（4）非政治化の原則化学兵器被害者の救済は、いかなる政治的目的のためにも利用されてはならない。被害者救済は、政治的利害を超えた純粋な人道的関心に基づいて行われなければならない。
（5）依頼1回限りの原則報道関係者による被害者への複数回の取材要請は、精神的負担となるため慎重に行われるべきであり、過度な接触は避けなければならない。