「ひろし、ご飯よ。どうしたの？ 返事して？」。自室に閉じこもった男子中学生のために毎日、部屋の前に食事を運ぶ母親。「誰かに相談しましょ」と話す母親に対し、「家の恥を晒す気か。俺たちが非難されるんだぞ。その話は明日にしよう、今日は疲れた」と、近所の目を気にして関わろうとしない父親。
【映像】イギリス人監督製作の映画『扉のむこう』の一部
「ひきこもり」をテーマにした映画『扉のむこう』（2010年日本公開）。イギリス人のローレンス・スラッシュ氏が監督・脚本を務め、献身的に世話をする家族や支援者などへの取材に基づいて製作した。
なぜ、“日本のひきこもり”を映画にしようと思ったのか。「知ったきっかけはイギリスのガーディアン紙だった。『日本特有の現象が起きている』と。ひきこもりの状態が長期にわたり続いているということに驚いた」と語る。
同じような状態の人は世界各地に存在し、今や「hikikomori」は世界の共通言語に。ただ、同じ呼び方であっても、日本と世界でその実態は大きく異なるという。
イタリア出身で、今は日本で精神科医として働くパントー・フランチェスコ氏は、「日本の極端な例を見ると、不登校から始まって60歳を超えるひきこもりの人がいたり、かなり珍しいと思う」と、“長期化”を特徴としてあげる。
ローレンス監督が取材を通して日本に感じたのは、まず当事者に“寄りそう姿勢”が強いこと。食事を運ぶなど家族が献身的に世話をしたり、支援者も本人の意思を丁寧に確認する。もう1つが、「家族で何とかする」という考え。ひきこもったのは家族の責任という罪悪感も生まれ、「ひきこもり対策は長丁場になる」と無意識に思い込んでしまうという。
また、そうした家庭内にあるさまざまな“課題”についても触れる。「多くの場合、母親がフルタイムで世話をする係になり、自分自身も孤立してしまう。“秘密裏に保つ”ことが必要なので、母と息子が共依存関係のような、トラップにはまり込んでしまっている感じがした。父親も“不在”の状態で、役割としてもそうだし、どうやって助けたらいいかが理解されていない。あまりにも仕事から圧力がかかっていて、それに一生懸命だ。日本の伝統的な家族の構成・線引きが、近代においては難しい状態になっていると思う」。 パントー氏も、ひきこもり長期化の背景には日本特有の圧力、いわゆる“スタンダードの物語”が求められると指摘する。例えば、「30歳よりも前に結婚しなければいけない」「良い大学に入って良い会社に入らないといけない」などで、“売れ残り”という表現を知った時は驚いたという。また、こうした「しなければいけない」という物語に当てはまらないことで病む人が多く、周囲からの評価が行動様式につながる、“恥の文化”も関係しているとみている。
ひきこもりへの対処についても日本と海外では異なるという。ローレンス監督は、「若い人がうつ状態にあり、長期化する問題は欧米でも同じようにある。ただ、アメリカもイギリスも異なる文化で一枚岩ではない。アメリカでは抗うつ剤など処方薬を使うことが多く、それはだいぶ違うアプローチだと思う」と話す。
パントー氏は、「ひきこもりは、“一次ひきこもり”と“二次ひきこもり”で区別する必要がある」と指摘。「二次ひきこもりは精神疾患や身体疾患など先立った要因があるもので、一時的ひきこもりはそういった病気などがないもの。欧米は二次ひきこもりの割合が高く、日本は文化的な要因がある印象だ。どの精神疾患でも、周囲に助けを求める援助要請行動が成り立たないと、回復しづらい。海外の教科書では、『hikikomori』だけでなく、『taijin kyofusho（対人恐怖症）』もローマ字である。『迷惑をかけてはいけない』『他人にどう見られるか』という心配が生まれるのは文化に関わりがあると思うが、どの精神疾患でも早期介入が本当に大事。長期化してしまうとより意識しづらくなる」とした。
“介入”について、ローレンス監督は「アメリカあるいはイギリスの場合、子どもが学校に行っていない場合、“責任は地元の人たちにある”ということで、なんらかの介入をする。日本は、家族ではない外部からの介入というのは、それほど受け入れられないのではないか」との見方を示した。
厚生労働省はひきこもり支援の考え方として、「ひきこもりは現象や状態像であって、その人そのものではない」「“生きるため”のエネルギーを貯めている『充電期間』と捉えることが大切」としている。
一方、ローレンス監督は「それはポジティブな見方ではないと思う」との懸念を示す。「インタビューに基づく経験だが、彼らから感じたのは、充電という健康的なものではなく、トラウマに基づいた、長期化すればするほど悪化している状況。“自分たちで良くなっていく”とは思えず、ネガティブな状態だと捉えていた」。
パントー氏は「『期間』はキーワードだと思う。社会的な隔離、孤独のリスクは医学でも示されていて、長引くと循環機能や脳、寿命にも影響するとされている。病院を受診して社会的な復帰に向かっている人たちは目に触れるが、本当に重症化している人は自宅に行かない限りは見えない」とコメント。その上で、必要な支援の在り方を次のように訴えた。
「母親と子どもが共依存で、『ひきこもってるのはあなたのせいだ』と父親が敵視されることがよくある。そうではなく、『お母さんとお父さん、一緒にあなたのためにここにいるよ』と、2人でアピールすること。本人がいなくても、家族が支援を受けられる場はある。本人が受診する意欲を高めることが大事なので、まず家族がどう接したらいいのかを学んでいただくのは大事なポイントだ。オンライン診療も発展しているが、やっている所とやっていない所でまだ差が激しいので、そういった治療を受けられる医療機関を増やしてほしい」
（『ABEMA Prime』より）