旧統一教会（世界平和統一家庭連合）とメディアの攻防が熾烈を極めている。政治家との繋がりや信徒から集めた多額の献金実態などに迫るメディアに対し、教会側がここに来て反撃態勢に移りつつある。そのターゲットに据えられたのは“統一教会批判”で名を上げた宮根誠司アナ（59）が司会を務める情報番組「情報ライブ ミヤネ屋」という。
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【写真4枚】問題の旧統一教会による“警告文” 8月25日、旧統一教会が【異常な過熱報道に対する注意喚起（2）】と題するプレスリリースを発表した。
そのなかで27日から放映中の今年で45回目となる『24時間テレビ』（日本テレビ系）の名前を挙げて、＜当法人の女性信徒がボランティアスタッフとして7年間にもわたって関わり、番組ボランティアをまとめる中心的な立場で活躍していた＞と記し、教会側が＜番組作りに協力し、密接に関わってきたことは疑いようのない事実＞と主張。敵視されるのは報道機関としての誉れか（「情報ライブ ミヤネ屋」HPより） また同リリースには、一連の“偏向”報道によって＜当法人信徒（20代後半・女性）による自殺未遂＞まで起こったとして、事態の重大性を強調。その上で、＜特定の報道機関による（中略）憶測に基づく偏向報道の停止を強く要求します＞と警告した。 実はこのタイミングでのリリース発表は入念に計画されたものであり、同時に「ある特定の番組」を念頭に書かれたものだったという。「ミヤネ屋を何としても止める」 リリース作成に関わった教会関係者がこう証言する。「24時間テレビの放映直前に公表したのは『ミヤネ屋』の報道を何としても止めたかったからです。ミヤネ屋は大阪の読売テレビ制作の番組ですが、日テレ系列のネットワーク局が流すことで全国放映されている。だからミヤネ屋の過剰なバッシングを止めるには“上部組織”に当たる日テレに訴えるしかないと判断した。日テレが総力を挙げて毎年取り組んでいる看板番組の24時間テレビに私たちがいかに深く関わってきたかの一端を示すことで、日テレにミヤネ屋の行き過ぎた報道を諫めてもらうなど、報道機関としてあるべき対応を求めたのです」 つまり今回のリリースは日テレに宛てられたものという。すでに教会側は読売テレビなど制作サイドと報道のあり方についてやり取りしたが、ミヤネ屋側は報道内容や姿勢に自信を見せ、話は平行線に終わった経緯があるという。 教会側が「脅威」に感じるのも頷ける。旧統一教会問題に鋭く斬り込んで以降、ミヤネ屋の視聴率は絶好調で、SNSなどでの評価もうなぎ上り。いまや“統一教会の闇を暴くメディアの急先鋒”として不動の地位を築いている。日テレ内は「放っておけ」の声 さらに教会関係者はこう続ける。「そもそも、私たちはミヤネ屋に出てくる元信者や関係者なる人物らの素性そのものに疑念の目を向けている。実際、インタビューなどで流される“教会叩き”に使われたエピソードには信憑性がないものが含まれているとして、現在調査しているところ。いまだミヤネ屋だけが、こちらの言い分に耳を傾けることなく“歪曲報道”を繰り返している現状を前に、何とかしなければならないとの危機感からリリース発表に至ったのです」（同） 一方の日テレ関係者は、自分たちの所業を棚に上げての“口撃”に呆れ顔でこう話す。「リリースは読みましたが、局内は“放っておけ”との雰囲気。ヘタに相手にすると向こうの思うツボで、24時間テレビにも傷がつくだけ。旧統一教会の問題を追及する意義は明らかであるため、“暴露”を装った布教と組織引き締め策の一環と見ています。いずれにせよ、ミヤネ屋を止めたいなら、ウチじゃなく（制作会社の）大阪読売に言うべき話。やっていることがピント外れで正直、意味不明です」 場外乱闘の様相を見せ始めたミヤネ屋とのバトルだが、旧統一教会は「日テレとの関係」の前に、みずから明らかにすべき事柄があるはずだ。デイリー新潮編集部
8月25日、旧統一教会が【異常な過熱報道に対する注意喚起（2）】と題するプレスリリースを発表した。
そのなかで27日から放映中の今年で45回目となる『24時間テレビ』（日本テレビ系）の名前を挙げて、＜当法人の女性信徒がボランティアスタッフとして7年間にもわたって関わり、番組ボランティアをまとめる中心的な立場で活躍していた＞と記し、教会側が＜番組作りに協力し、密接に関わってきたことは疑いようのない事実＞と主張。
また同リリースには、一連の“偏向”報道によって＜当法人信徒（20代後半・女性）による自殺未遂＞まで起こったとして、事態の重大性を強調。その上で、＜特定の報道機関による（中略）憶測に基づく偏向報道の停止を強く要求します＞と警告した。
実はこのタイミングでのリリース発表は入念に計画されたものであり、同時に「ある特定の番組」を念頭に書かれたものだったという。
リリース作成に関わった教会関係者がこう証言する。
「24時間テレビの放映直前に公表したのは『ミヤネ屋』の報道を何としても止めたかったからです。ミヤネ屋は大阪の読売テレビ制作の番組ですが、日テレ系列のネットワーク局が流すことで全国放映されている。だからミヤネ屋の過剰なバッシングを止めるには“上部組織”に当たる日テレに訴えるしかないと判断した。日テレが総力を挙げて毎年取り組んでいる看板番組の24時間テレビに私たちがいかに深く関わってきたかの一端を示すことで、日テレにミヤネ屋の行き過ぎた報道を諫めてもらうなど、報道機関としてあるべき対応を求めたのです」
つまり今回のリリースは日テレに宛てられたものという。すでに教会側は読売テレビなど制作サイドと報道のあり方についてやり取りしたが、ミヤネ屋側は報道内容や姿勢に自信を見せ、話は平行線に終わった経緯があるという。
教会側が「脅威」に感じるのも頷ける。旧統一教会問題に鋭く斬り込んで以降、ミヤネ屋の視聴率は絶好調で、SNSなどでの評価もうなぎ上り。いまや“統一教会の闇を暴くメディアの急先鋒”として不動の地位を築いている。
さらに教会関係者はこう続ける。
「そもそも、私たちはミヤネ屋に出てくる元信者や関係者なる人物らの素性そのものに疑念の目を向けている。実際、インタビューなどで流される“教会叩き”に使われたエピソードには信憑性がないものが含まれているとして、現在調査しているところ。いまだミヤネ屋だけが、こちらの言い分に耳を傾けることなく“歪曲報道”を繰り返している現状を前に、何とかしなければならないとの危機感からリリース発表に至ったのです」（同）
一方の日テレ関係者は、自分たちの所業を棚に上げての“口撃”に呆れ顔でこう話す。
「リリースは読みましたが、局内は“放っておけ”との雰囲気。ヘタに相手にすると向こうの思うツボで、24時間テレビにも傷がつくだけ。旧統一教会の問題を追及する意義は明らかであるため、“暴露”を装った布教と組織引き締め策の一環と見ています。いずれにせよ、ミヤネ屋を止めたいなら、ウチじゃなく（制作会社の）大阪読売に言うべき話。やっていることがピント外れで正直、意味不明です」
場外乱闘の様相を見せ始めたミヤネ屋とのバトルだが、旧統一教会は「日テレとの関係」の前に、みずから明らかにすべき事柄があるはずだ。
デイリー新潮編集部