警察や軍関係、暴力団組織などの内部事情に詳しい人物、通称・ブラックテリア氏が、関係者の証言から得た驚くべき真実を明かすシリーズ。暴力団で「スマホ使用禁止」通達が出されたことから、ヤクザがスマホとSNSで怖れていることについて。
【写真】スマートフォン所持でヤクザが怖れていること
＊ ＊ ＊『《SNSやYouTubeに流出》「組員はスマホ使用禁止！」有名暴力団が出した異例の通達文にあった”驚きの背景”』と題する記事が、3月13日のNEWSポストセブンで公開された。掲載されていたのは、「稲川会総本部御通知」という稲川会総本部が組員に対して出した通達文の写真だ。
記事にもあるように通達文としてこのような文書が出されるのは珍しい。書面での通達は通常、破門状や絶縁状の類になる。これらは某組員を破門、絶縁したことを組内だけでなく外部や他組織、警察関係にも知らしめる内容のものであるが、今回の通達文は組内に対してだった。
これが総本部から発信されたのは令和6年2月14日。内容は「稲川会館参集時（定例直参会・理事会）会館内には『スマートフォン・携帯電話・スマートウォッチ』の所持を厳禁とします。」続く但し書きには、「各事務所責任者及び当番者の方は各一家総長各組長に必ず通達する様御願い致します。」と書かれている。全国組織の暴力団としてブロック制を強いている組織なら、さしずめブロック通達ですませるぐらいの内容ではないだろうか。
例えば他組織が過去にブロック通達として出したものには、ある事件で殺害された被害者がメディアやネットで○○組組員だったと報じられた時のことだ。「○○組に移籍後、右翼に専念するからと離脱、現在○○組とは一切関係ない」と被害者と組との関係を知らしめる内容のブロック通達を出した。現役組員が事件に関与となれば、いくら被害者とはいえ所属する組は痛くもない腹を探られるだろう。
六代目山口組では、安倍元首相の国葬が行われた2022年9月、「明日の国葬の間、絶対に問題を起こさぬように。事件などを起こした者は厳罰に処す。なるべく外出は控えるように」と注意喚起を呼びかけるブロック通達を出した。東京オリンピック開催時もそうだが、国家あげての行事の時はヤクザも協力し、警備警護の警察には迷惑をかけないという意思表示だ。特殊詐欺事件が多発し世間を騒がせていた時は、各組織が組員のうち、特殊詐欺にもし関わっているも者がいれば厳しく処分するという内容のブロック通達を出した。現役組員が事件に関わっていれば、使用者責任で組のトップが逮捕される可能性があるからだ。通達には組織を守る危機管理の意味がある。
この通達文の前後、稲川会は情報漏洩にかなりピリピリしていたのだろう。「日曜日の稲川会館での定例会時では、出席者全員の携帯を取り上げたそうだ」と、暴力団幹部はそう話す。幹部のいう日曜日とは、通達文が出る前の2月11日を指す。この日は稲川会館で定例会があったというのだから、通達文にある定例直参会があったのだろう。その席上で出席者らは全員、携帯を取り上げられたらしいのだ。そこで何があったのか、それとも定例会前、組にとって重大事案が発生したのか、さすがにそこまではわからない。だがこの後、通達文が傘下組織に出されたのだ。
通達文が出された理由は、記事にもあるように「情報漏洩を防ぐためだ」と幹部はいう。だいたいこの通達文ですら、出されたその日のうちに暴力団業界に流れていた。筆者のもとにこの通達文が送られてきたのはその翌日。この幹部の組は稲川会と友好関係にあると聞くが、別の暴力団組織に所属している。「通達文について記事にしてもいいか？」と尋ねたが、幹部に「すぐには出さないほうがいい」と止められたぐらいだ。
SNSの普及で組織に関わらず組員の誰かが何らかの情報を流せば、瞬く間に業界全体に広がり、あっという間にジャーナリストやメディア関係者にも届く。暴力団組員が関係する暴行現場の映像や事件現場の生々しい動画や、警察のガサ入れ動画などは瞬時に拡散されていく。「どこの組でも内部情報の流出には警戒している。組長の自宅や定例会の様子などが動画で流れれば、組にとっては大事だ。会話の内容だけでなく、建物内部の様子もわかってしまう。どの組もそれは阻止したいんでね」と幹部はいう。
組のためシノギのため、確実な情報をいち早く獲得しようとしてきたヤクザだが、その情報が今、彼らの脅威になっている。