もし“世界の国からこんにちは”とならなければ国の威信はガタ落ちである。パビリオンの建設に赤信号がともり、困惑するゼネコン、慌て始めた府知事。このままでは血税1500億円をドブに捨てることになりかねず……。万博、危うし！ その戦犯は一体誰なのか。
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【レア写真】完成直後の太陽の塔に群がる人々 見るだけで異様な熱気が伝わる1970年の大阪万博「正直に申し上げて、いま図面をもらっても、間に合うかわからないくらいですよ。万博は2025年4月開幕なので、その年の1月か2月には完成させないといけない。あと1年半しかないんです」
本誌（「週刊新潮」）の取材にそう語気を強めるのは、清水建設代表取締役会長・宮本洋一氏（76）だ。スーパーゼネコンのひとつである清水建設は、つい先日には日本館を請け負うことが発表されるなど、25年の大阪・関西万博の“当事者”にあたる。大阪・関西万博公式キャラクターのミャクミャク また、宮本会長は建設業の業界団体・日本建設業連合会（日建連）の会長でもある。つまり、建設業界を代表して、万博開催へ向け、警鐘を鳴らしているのだ。 一昨年の東京五輪に続き、日本経済の「起爆剤」になるはずだった大阪万博。しかし、ここへきて運営主体である「2025年日本国際博覧会協会」（万博協会）のさまざまな「準備不足」が露呈し、開催すら危ぶまれる事態に陥っている。各国と建設業者との交渉がうまくいかず… 万博の総事業費は政府と大阪府市、経済界が負担を3等分する会場建設費（約1850億円）のほか、途上国の出展を支援するための費用等が計上されている。そのうち1500億円弱が税金を原資とするのである。 万博には153の国と地域が参加を表明しており、そのうちドイツやスイスなど56の国と地域が独自のパビリオンを建設する予定になっている。この出展方法は「タイプA」と呼ばれ、万博協会が建てた施設やその区画を借りる「タイプB」「タイプC」とは区別されている。国ごとに独創的なデザインのパビリオンとなる予定で、まさに万博の「花形」として期待されていた――はずだった。ところが、「パビリオン建設にはまず、各国が大阪市に対し、『仮設建築物許可』を申請しなければなりません。しかし、各国と建設業者との交渉がうまくいかず、7月25日の時点で、タイプAのどの国も提出できていないのです。本来ならこの春にも敷地が各国に引き渡され、建設作業が本格化していてもおかしくなかったのですが……」（大阪府政担当記者）建築業界が猛反発 開幕までの完成が不安視されているなか、波紋を呼んだのが、協会事務方トップ・石毛博行事務総長（72）の発言だ。13日の記者会見で、「標準的な工期から考えると、年末までに着工すれば開幕には間に合うと考えています」 と石毛氏は楽観的な見方を示すも、これに建築業界が猛反発。先の宮本会長はこう疑問を呈す。「何を根拠にそうおっしゃっているのか、わかりません。大きいもの（建築物）もあれば、小さいものもあるわけだけど、何をもって“間に合う”としているのでしょうか」 さらに、万博会場になっている大阪市最西端の人工島・夢洲（ゆめしま）のアクセスの悪さを指摘する。「あの小さな夢洲で“年末までに”一斉に工事がスタートしたら、大変なことになります。アクセスは夢舞大橋と夢咲トンネルの2カ所だけ。短期間で一体どうやって多くの人と資材を運ぶのでしょうか。前回のドバイ万博が1年延期した影響で、次の万博に向けて、各国がそこまで真剣になり切れていないという面はあるかもしれません。しかし、協会に対し、“各国にちゃんと説明してください”と申し上げている。その上で図面を出してもらわないと。アバウトな状態で“どうだ？”と言われても困るんです」 なぜ、国家的事業がかような大混乱を招いているのか。“あとは何とかしてよ” 大手ゼネコン幹部が言う。「万博を成功させるためには、参加する諸外国との折衝を限られた時間でどうマネジメントするかが問われます。しかし、それが全くうまくいかなかったのです」 パビリオン建設の遅れを懸念した大阪府の吉村洋文知事は、今年の5月29日に官邸を訪問し、岸田文雄総理と面会している。そこで府知事は総理に、国を挙げての支援を要請したが、「あらゆる動きが遅きに失しています」 とあきれかえるのは、大阪府政に詳しいジャーナリストの吉富有治氏。「もっと前からわかっていた問題なのに、5月になってようやく、吉村知事が国に泣きついた格好です。万博の準備が進まない原因は大きく分けて二つあります。一つは建築資材の高騰などの外部の問題。もう一つは内部の問題です。つまり、国と万博協会、大阪府市の連携の悪さや情報収集不足などで、こちらの方の影響が大きい。各機関がバラバラに動いていて、意思統一ができていないのです」 さる政府関係者によれば、「今年6月になって、経産省が日建連に対し、パビリオン建設が開幕に間に合うように協力を要請したと聞いています。事実ならあまりに遅い対応です」 実際に先ごろ、前出・宮本会長のもとに一本の電話があった。相手は万博を推進する経産省の西村康稔大臣だ。宮本会長が言う。「大臣も困っているようです。“8月までに外国のパビリオンの設計を決めるから、あとは何とかしてよ”と言われました。“何とかしてよ”と言われてもね……。私からは“出てきたものを見ないことには何もわからないですよ”“とにかく早くやってください”と答えました」“二階さんからぶん殴られるぞ” 再来年の開幕を控え、急に慌て始めた国と大阪府市。その主因として指摘されるのが、運営主体である万博協会の不手際である。 万博協会の会長は経団連の十倉雅和会長。事務総長を石毛氏が務める。石毛氏は元通産・経産官僚で、退官後はジェトロ（日本貿易振興機構）の理事長を長く務めた。国際経験の豊富さを買われ、協会の事務総長に抜てきされるも、「昨年の段階で石毛さんの手腕が経産省内で不安視されていました」 と先の政府関係者。「ある時、官邸の要職を務めたこともある官僚OBと面会した際、石毛さんがOBに対し“期日までに各国に敷地を引き渡せるようにします”と話したところ、そのOBが“引き渡すだけじゃダメだ”としてこう叱責したんです。“渡せばいいってもんじゃない、建てないとダメなんだ”“建てないと本国から国会議員に抗議が来る”“二階（俊博元自民党幹事長）さんからぶん殴られるぞ”と。だけども、石毛さんはキョトンとして要領を得なかったのだとか。結局オール経産省で準備する体制が作れず、時が過ぎてしまった」 組織体としての問題も指摘する。「協会の海外パビリオンを担当する副事務総長は関西電力出身で“トンカチ”（建築）のことはわからない。石毛さんとともに根回しと詰めの甘さが混乱を呼んでいるんです。このままではタイプAのパビリオンは半減するのでは」（同）「木造構造物で…」 内情を知る協会関係者が明かす。「昨秋、日建連に“このままでは間に合わなくなる”と指摘されてから、協会内はてんてこまいです。石毛さんも建築申請がゼロなので、相当焦っています」 ただ手をこまぬいていたわけではないとも言う。「タイプAの場合、設計会社やゼネコンにどこを選ぶかは、基本的に各国に委ねられています。ただ、資材が高騰し、凝ったデザインもあるパビリオンに大手ゼネコンが二の足を踏んでいるのも事実で、それが停滞の最大の原因と協会は見ていました。そこで協会は各国に、大手ではなく中堅ゼネコンを紹介したり、デザインの簡素化を促し、木造構造物でパビリオンを簡易に作れるような事業者とマッチングしてきた。ただ、彼らは国の威信がかかっているので、あくまで“自分で建設会社を見つけます”というスタンスで……」（同） しかも、資材高騰だけではなく、来年は建設業界も働き方改革の波で深刻な人手不足に陥る「2024年問題」が待ち受ける。 婚活支援と見まがうほどの“マッチング”の努力も虚しく、最近では万博延期論までささやかれ出す始末。 石毛氏はいまの状況をどう考えているのか。都内の自宅前で直撃すると、――海外パビリオンの建築申請がゼロですが。「ごめんなさい、広報に話を通してください」 と逃げの一手。では、その協会広報に尋ねると、「協会として、中堅ゼネコンや木造建築物を造る業界の団体などの事業者を推奨していることはありません。（中略）協会としては政府と一体となって、（中略）今後もさまざまな支援を継続してまいります」維新の責任は 他方、万博後のカジノも見越し、誘致を進めてきた日本維新の会、大阪維新の会も責任は免れまい。 先の吉富氏は手厳しい。「確かに万博は国が担当大臣を置いていますが、開催地である大阪府市に責任はないかといえば全くそんなことはありません。アクセスが悪い夢洲には土壌汚染や地盤沈下の問題も指摘されています」 そもそも開幕後の集客に不安がある、と続ける。「万博来場者2800万人という目標の達成も難しいでしょう。チケットが大人7500円では、高すぎてリピーターにはならない。ネットやスマホで情報収集ができる現代では万博の目玉の『空飛ぶクルマ』もYouTubeを見ればわかってしまいますから、種がバレた手品みたいなもの。1970年の大阪万博の時のようなワクワク感を演出できていないのです」 吉村知事に万博延期の可能性を問うと、府庁の担当者を通じてコメントが寄せられた。「2025年4月の開催に向け取り組みを進めているところであり、遅らせることについては、国や協会、そして府市も考えていない」 先の宮本会長は危機感を募らせる。「開催が危うくなれば日本の恥になりますから、そうならないようにしたいと思っています。世界中から人が集まるんですよ、ちゃんとしたものを作らないと恥ずかしいじゃないですか」 53年前の大阪に「太陽の塔」が建設される際には、前代未聞の異形の巨大作品のため、若き建築スタッフたちが奔走したという。 スケールダウンが否めない今回の万博は果たしてどうか。まさに正念場を迎えているのだ。「週刊新潮」2023年8月3日号 掲載
「正直に申し上げて、いま図面をもらっても、間に合うかわからないくらいですよ。万博は2025年4月開幕なので、その年の1月か2月には完成させないといけない。あと1年半しかないんです」
本誌（「週刊新潮」）の取材にそう語気を強めるのは、清水建設代表取締役会長・宮本洋一氏（76）だ。スーパーゼネコンのひとつである清水建設は、つい先日には日本館を請け負うことが発表されるなど、25年の大阪・関西万博の“当事者”にあたる。
また、宮本会長は建設業の業界団体・日本建設業連合会（日建連）の会長でもある。つまり、建設業界を代表して、万博開催へ向け、警鐘を鳴らしているのだ。
一昨年の東京五輪に続き、日本経済の「起爆剤」になるはずだった大阪万博。しかし、ここへきて運営主体である「2025年日本国際博覧会協会」（万博協会）のさまざまな「準備不足」が露呈し、開催すら危ぶまれる事態に陥っている。
万博の総事業費は政府と大阪府市、経済界が負担を3等分する会場建設費（約1850億円）のほか、途上国の出展を支援するための費用等が計上されている。そのうち1500億円弱が税金を原資とするのである。
万博には153の国と地域が参加を表明しており、そのうちドイツやスイスなど56の国と地域が独自のパビリオンを建設する予定になっている。この出展方法は「タイプA」と呼ばれ、万博協会が建てた施設やその区画を借りる「タイプB」「タイプC」とは区別されている。国ごとに独創的なデザインのパビリオンとなる予定で、まさに万博の「花形」として期待されていた――はずだった。ところが、
「パビリオン建設にはまず、各国が大阪市に対し、『仮設建築物許可』を申請しなければなりません。しかし、各国と建設業者との交渉がうまくいかず、7月25日の時点で、タイプAのどの国も提出できていないのです。本来ならこの春にも敷地が各国に引き渡され、建設作業が本格化していてもおかしくなかったのですが……」（大阪府政担当記者）
開幕までの完成が不安視されているなか、波紋を呼んだのが、協会事務方トップ・石毛博行事務総長（72）の発言だ。13日の記者会見で、
「標準的な工期から考えると、年末までに着工すれば開幕には間に合うと考えています」
と石毛氏は楽観的な見方を示すも、これに建築業界が猛反発。先の宮本会長はこう疑問を呈す。
「何を根拠にそうおっしゃっているのか、わかりません。大きいもの（建築物）もあれば、小さいものもあるわけだけど、何をもって“間に合う”としているのでしょうか」
さらに、万博会場になっている大阪市最西端の人工島・夢洲（ゆめしま）のアクセスの悪さを指摘する。
「あの小さな夢洲で“年末までに”一斉に工事がスタートしたら、大変なことになります。アクセスは夢舞大橋と夢咲トンネルの2カ所だけ。短期間で一体どうやって多くの人と資材を運ぶのでしょうか。前回のドバイ万博が1年延期した影響で、次の万博に向けて、各国がそこまで真剣になり切れていないという面はあるかもしれません。しかし、協会に対し、“各国にちゃんと説明してください”と申し上げている。その上で図面を出してもらわないと。アバウトな状態で“どうだ？”と言われても困るんです」
なぜ、国家的事業がかような大混乱を招いているのか。
大手ゼネコン幹部が言う。
「万博を成功させるためには、参加する諸外国との折衝を限られた時間でどうマネジメントするかが問われます。しかし、それが全くうまくいかなかったのです」
パビリオン建設の遅れを懸念した大阪府の吉村洋文知事は、今年の5月29日に官邸を訪問し、岸田文雄総理と面会している。そこで府知事は総理に、国を挙げての支援を要請したが、
「あらゆる動きが遅きに失しています」
とあきれかえるのは、大阪府政に詳しいジャーナリストの吉富有治氏。
「もっと前からわかっていた問題なのに、5月になってようやく、吉村知事が国に泣きついた格好です。万博の準備が進まない原因は大きく分けて二つあります。一つは建築資材の高騰などの外部の問題。もう一つは内部の問題です。つまり、国と万博協会、大阪府市の連携の悪さや情報収集不足などで、こちらの方の影響が大きい。各機関がバラバラに動いていて、意思統一ができていないのです」
さる政府関係者によれば、
「今年6月になって、経産省が日建連に対し、パビリオン建設が開幕に間に合うように協力を要請したと聞いています。事実ならあまりに遅い対応です」
実際に先ごろ、前出・宮本会長のもとに一本の電話があった。相手は万博を推進する経産省の西村康稔大臣だ。宮本会長が言う。
「大臣も困っているようです。“8月までに外国のパビリオンの設計を決めるから、あとは何とかしてよ”と言われました。“何とかしてよ”と言われてもね……。私からは“出てきたものを見ないことには何もわからないですよ”“とにかく早くやってください”と答えました」
再来年の開幕を控え、急に慌て始めた国と大阪府市。その主因として指摘されるのが、運営主体である万博協会の不手際である。
万博協会の会長は経団連の十倉雅和会長。事務総長を石毛氏が務める。石毛氏は元通産・経産官僚で、退官後はジェトロ（日本貿易振興機構）の理事長を長く務めた。国際経験の豊富さを買われ、協会の事務総長に抜てきされるも、
「昨年の段階で石毛さんの手腕が経産省内で不安視されていました」
と先の政府関係者。
「ある時、官邸の要職を務めたこともある官僚OBと面会した際、石毛さんがOBに対し“期日までに各国に敷地を引き渡せるようにします”と話したところ、そのOBが“引き渡すだけじゃダメだ”としてこう叱責したんです。“渡せばいいってもんじゃない、建てないとダメなんだ”“建てないと本国から国会議員に抗議が来る”“二階（俊博元自民党幹事長）さんからぶん殴られるぞ”と。だけども、石毛さんはキョトンとして要領を得なかったのだとか。結局オール経産省で準備する体制が作れず、時が過ぎてしまった」
組織体としての問題も指摘する。
「協会の海外パビリオンを担当する副事務総長は関西電力出身で“トンカチ”（建築）のことはわからない。石毛さんとともに根回しと詰めの甘さが混乱を呼んでいるんです。このままではタイプAのパビリオンは半減するのでは」（同）
内情を知る協会関係者が明かす。
「昨秋、日建連に“このままでは間に合わなくなる”と指摘されてから、協会内はてんてこまいです。石毛さんも建築申請がゼロなので、相当焦っています」
ただ手をこまぬいていたわけではないとも言う。
「タイプAの場合、設計会社やゼネコンにどこを選ぶかは、基本的に各国に委ねられています。ただ、資材が高騰し、凝ったデザインもあるパビリオンに大手ゼネコンが二の足を踏んでいるのも事実で、それが停滞の最大の原因と協会は見ていました。そこで協会は各国に、大手ではなく中堅ゼネコンを紹介したり、デザインの簡素化を促し、木造構造物でパビリオンを簡易に作れるような事業者とマッチングしてきた。ただ、彼らは国の威信がかかっているので、あくまで“自分で建設会社を見つけます”というスタンスで……」（同）
しかも、資材高騰だけではなく、来年は建設業界も働き方改革の波で深刻な人手不足に陥る「2024年問題」が待ち受ける。
婚活支援と見まがうほどの“マッチング”の努力も虚しく、最近では万博延期論までささやかれ出す始末。
石毛氏はいまの状況をどう考えているのか。都内の自宅前で直撃すると、
――海外パビリオンの建築申請がゼロですが。
「ごめんなさい、広報に話を通してください」
と逃げの一手。では、その協会広報に尋ねると、
「協会として、中堅ゼネコンや木造建築物を造る業界の団体などの事業者を推奨していることはありません。（中略）協会としては政府と一体となって、（中略）今後もさまざまな支援を継続してまいります」
他方、万博後のカジノも見越し、誘致を進めてきた日本維新の会、大阪維新の会も責任は免れまい。
先の吉富氏は手厳しい。
「確かに万博は国が担当大臣を置いていますが、開催地である大阪府市に責任はないかといえば全くそんなことはありません。アクセスが悪い夢洲には土壌汚染や地盤沈下の問題も指摘されています」
そもそも開幕後の集客に不安がある、と続ける。
「万博来場者2800万人という目標の達成も難しいでしょう。チケットが大人7500円では、高すぎてリピーターにはならない。ネットやスマホで情報収集ができる現代では万博の目玉の『空飛ぶクルマ』もYouTubeを見ればわかってしまいますから、種がバレた手品みたいなもの。1970年の大阪万博の時のようなワクワク感を演出できていないのです」
吉村知事に万博延期の可能性を問うと、府庁の担当者を通じてコメントが寄せられた。
「2025年4月の開催に向け取り組みを進めているところであり、遅らせることについては、国や協会、そして府市も考えていない」
先の宮本会長は危機感を募らせる。
「開催が危うくなれば日本の恥になりますから、そうならないようにしたいと思っています。世界中から人が集まるんですよ、ちゃんとしたものを作らないと恥ずかしいじゃないですか」
53年前の大阪に「太陽の塔」が建設される際には、前代未聞の異形の巨大作品のため、若き建築スタッフたちが奔走したという。
スケールダウンが否めない今回の万博は果たしてどうか。まさに正念場を迎えているのだ。
「週刊新潮」2023年8月3日号 掲載