物価高騰が家計を直撃するなか、食費の悩みは多くの家庭に共通しています。特に共働き世帯や子育て家庭では、外食やコンビニ利用が増えがちで、「月に10万円以上の食費がかかる」という声も珍しくありません。そんな中で注目されているのが、いわゆる“食い尽くし系”パートナーの存在です。配偶者が作り置きや子ども用のおやつなどを我慢せずすべて平らげてしまうことから、ストレスや家族間の対立を引き起こす要因にもなり得ます。
「朝起きたら、家の空気が違っていました」
都内のマンションで暮らす非正規雇用の男性・小野田裕一さん（仮名・40歳）。ある朝、テーブルの上に置かれた1枚の手紙を見て言葉を失ったといいます。
妻の加奈さん（38歳）は、3歳の娘を連れて実家に戻っていました。メモには、こう綴られていました。
「これ以上、自分と娘の食べ物にまで手を出される生活には耐えられません」
裕一さんは、身に覚えがなかったといいます。自分では「食べたかったから食べただけ」「家族なんだから遠慮はいらない」と思っていた行動が、妻にとっては積年のストレスとなっていたのです。
きっかけは、1ヵ月前に娘のために買っておいた“いちご”を裕一さんが何気なく食べてしまったことでした。
「3歳の娘が『あれ、いちごどこ？』と聞いたときの妻の顔が、今でも忘れられません。僕は『買えばいいじゃん』って軽く流してしまったんです。でも、あれは彼女が週末に一緒に作ろうと楽しみにしていた“お菓子作りの材料”だったんです」
その後も、冷蔵庫のヨーグルトや妻が夜勤明けに食べようと買っていたサンドイッチなど、“何となく”で口にしていたものが実は「家族の楽しみ」だったことを知り、愕然としたといいます。
小野田家の家計簿には、毎月14万円以上の食費が記録されていました。
「僕がよく間食するからでしょうね。仕事が不規則で、帰宅が夜11時を過ぎることも多い。『夜食にラーメンや菓子パン』を当然のようにしてきたのですが、それを妻が必死にやりくりしていたなんて考えもしなかった」
妻はパート勤務で月収は約10万円。それでも保育園の送り迎えや家事をこなし、娘との時間を大切にしていました。裕一さんは非正規雇用で手取り18万円ほど。家賃や光熱費は折半としていましたが、家計管理はすべて妻に任せきりでした。
こうした「食べ物をめぐる家庭内ストレス」は、実は法的な離婚原因にも発展し得ます。
日本の民法第770条では、「その他婚姻を継続し難い重大な事由」が離婚の法定原因の一つにあたりますが、「生活費を入れない」「共働きにもかかわらず家計を圧迫するような浪費を繰り返す」といった場合、裁判での争点になるケースもあります。
“食い尽くし”が直接的な違法行為とは言えないものの、それが継続的に繰り返され、夫婦間の信頼関係を著しく損なう要因となると判断されれば、離婚理由と見なされることもあるのです。
現在、裕一さんは妻との別居状態が続いています。離婚届はまだ提出されていませんが、加奈さんは「しばらく時間がほしい」と告げています。
裕一さんは今、自炊を始め、娘のためにレシピ本を読みながら「一緒にお菓子を作れる日」を夢見ているといいます。
「妻と娘にとって、家が安心できる場所じゃなかったことが、いちばん悔しい。あのとき、『買い直してくるよ』って言えていたら、違っていたのかなって…」
静かにそうつぶやきました。