職探しの基準として年間休日数は重要だ。会社によって内情は様々であり、過酷な労働環境を強いられることもある。投稿を寄せたのは東京都40代男性。過去に受けた就職面接で、驚きの労働事情を垣間見たようだ。
その会社は年間休日が75日とされていた。しかし男性は「事前によく確認せずにエントリーした」ために、なんと面接の最中にこの事実を知ることになった。（文：湊真智人）
年間休日の労働基準法上の最低ラインは105日だ。この基準を大幅に下回っているその会社は、恒常的な時間外労働が前提となっている可能性が高いといえる。
休日数を知った男性は、面接担当者に思わずこう質問した。
「この年間公休数で、みなさん働いていらっしゃるのですか？」
その異様な少なさを前に、男性は到底受け入れられなかった様子。しかし担当者の答えは想像の斜め上を行くものだった。
「えっ？どこか体悪いの？皆、公休出勤して割増手当欲しがるくらいだよ。勿論強制はしないけど。何年か勤務したら有給が40（日分）くらいまでたまるから、それ全部使えば110日くらいにはなるかなあー」
常人を上回るバイタリティを持った社員が多いのか、逆に体調を心配されてしまった。これに対する男性の反応やその後の展開は不明だが、不安要素が拡大したことは確かだろう。
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