家を建てる。それは多くの人にとって、人生でもっとも大きな決断のひとつです。だからこそ、そこに込めた「思い」と「現実」のズレは、ときに計り知れない代償をもたらします。
定年退職を機に、築40年の戸建てを建て替えることにした鈴木正雄さん（68歳・仮名）。退職金と自己資金を合わせ総額4,000万円を投じて、長男家族との二世帯住宅を建てることにしました。
「息子夫婦は家賃が大変そうだったので、息子夫婦に『費用はこちらで持つから』と言ったら喜んでくれたし、何よりも可愛い孫にいつでも会える。まさに一石二鳥だと思いました」
建築会社から提案されたのは、玄関のみを共有し、キッチンや浴室といった水回りは各世帯で独立させる「一部共有型」のプラン。完全分離型にすると、さらに1,000万円ほどの追加費用がかかるといわれ、正雄さんは迷わずこのプランを選びました。4,000万円と、5,000万円では大きな差。「玄関くらい一緒でも構わないだろう」という軽い気持ちもありました。
新居での生活がスタートして数ヵ月。当初、孫たちの賑やかな声に喜びを感じていた鈴木さん夫婦でしたが、次第に二世帯住宅ならではのデメリットを感じ始めます。それは「生活音」。早寝早起きの正雄さん夫婦に対し、共働きの長男夫婦は帰宅も遅く、生活リズムは真逆。夜10時を過ぎても走り回る孫たちの足音、深夜に響く洗濯機の稼働音、若者たちの笑い声……。できるだけ隣接する壁は収納や水回りで隔てるような間取りにしましたが、それでも音は伝え、漏れてきます。
「壁一枚隔てただけなので、テレビの音まで聞こえてくる。耳を澄ましたら、という微々たるものですが、ひとつ屋根の下で暮らしているからでしょうか、どうしても気になる。息子たちに窮屈な思いをさせたくないという気持ちもあって我慢してしまう。妻とは毎晩のように『これがあと何十年も続くのか』とため息をつくこともある」
我慢を続けるなんて……地獄。しかし、その我慢は長くは続きませんでした。ある夜、堪忍袋の緒が切れた正雄さんが、壁を叩いて静かにするよう合図したことをきっかけに、両世帯の関係はよそよそしいものに。
「自分たちの家なのに、なぜこんなに気を遣わないといけないのか」
そんな空気が両家から漂います。そして玄関が共通の間取りのため、パタリと顔を合わせたときの何ともいえない気まずさ――「1,000万円をケチらないで、完全分離型の間取りにしておけば」。そんな後悔も今さらです。
株式会社AlbaLinkが結婚している男女に対して実施した『二世帯住宅の間取りに関する意識調査』によると、「二世帯住宅にするなら間取りはどうする？」の問いに対して、「完全分離型」が79.8％。「一部共有」は15.8％でした。完全分離型を希望する理由のトップは「適度な距離とプライバシーが保てる」（39.4％）。「ストレス少なくリラックスして過ごせる」（28.9％）が続きました。また「二世帯住宅にするにあたっての不安や心配」に対しては、最も多かったのが「生活リズムが違う」（29.9％）。「金銭の負担はどうするか」（27.9％）、「適度な距離を保てるか」（25.9％）が続きました。
鈴木家ではまさに今、二世帯住宅に対して多くの人が不安・心配に考えていることが、デメリットとして表面化しているわけです。
生活音の問題で生じた亀裂は、やがて家計の負担という、より現実的な問題へと発展していきました。鈴木さんの建てた二世帯住宅は、電気や水道のメーターが世帯ごとに分かれておらず、毎月の光熱費はすべて親世帯である正雄さん名義の口座から引き落とされます。
「建築時には『親子なのだから、その都度話し合って決めればいい』と安易に考えていました。しかし、実際に請求書を前にすると、どう分担すれば公平なのか、まったくわかりません」
子世帯は日中不在がちですが、人数が多いため水の使用量は多く、夜間の電気使用量もかさみます。一方、親世帯は在宅時間が長い――明確な基準がないまま、「とりあえず折半で」と息子に提案したものの、お互いに不公平感が残っているといいます。
「二世帯住宅なんて建てたから、家族の関係を壊してしまった。こんなはずじゃ、なかったのに……」。今さらながら、そんな後悔を抱くことも。
一方、何かと出費がかさむ子育て世帯にとって、親との同居の目的は「家計の節約」という場合が多いでしょう。その期待とは裏腹に、金銭的なルールを曖昧にしたことが原因で、関係が悪化するケースは珍しくありません。光熱費の支払い割合、固定資産税の負担……。これらを事前に書面で取り交わすなど、ドライな関係性も必要なのかもしれません。
二世帯住宅が完成し、同居を始めてから不平・不満が噴出した鈴木さん夫婦。順番は逆になったが、これからきちんとルールをつくり、関係を再構築していきたいといいます。
［参考資料］
株式会社AlbaLink『二世帯住宅の間取りに関する意識調査』