自分の置かれている環境に違和感を持ったりすることから、「生きづらさ」を抱えているグレーゾーン。大人になってから気づくことも多く、職場に適応できない「適応障害」を併発し、抑うつ状態になっていることも多いという。ストレスマネジメント専門家の舟木彩乃さんの著書『発達障害グレーゾーンの部下たち』（SB新書）から、ルーティンワークから営業部門へ異動になった30代女性の事例をもとに、グレーゾーンの特徴について一部抜粋・再編集して紹介する。
発達障害と定型発達の中間にある「グレーゾーン」は、発達障害の特性が明確に出ているわけではなく、環境などの要因によって特性が強くなったり弱くなったりしている状態です。
自分が発達障害かもしれないと疑っている人が医療機関の受診を決心するのは、発達障害と診断されたら、治療を受けたり障害者手帳を取得したりできると考えるからです。
これまで、グレーゾーンにまつわるエピソードをいくつか紹介してきましたが、グレーゾーンの最も分かりやすい特徴は「生きづらさ」です。生きづらさとは、自分が置かれている環境に違和感を持ち、さらにその違和感がストレスになっている状態です。
もちろん、すでに発達障害の診断名がついている人も、環境に対する違和感がストレスになっているケースが多くあります。
しかし、彼らの場合は幼少期から発達障害と診断され、自分自身の特性がよく分かっていることが多いため、大人になって初めて「生きづらさ」を感じるわけではありません。
職場内でグレーゾーンが疑われる人の相談に乗っていると、彼らの多くは「適応障害」を併発しているようです。
適応障害は、職場環境の急激な変化や人間関係のトラブルなど、本人が思い当たる出来事をきっかけに発症する疾患です。
米国精神医学会作成の『DSM─5精神疾患の分類と診断の手引』では、適応障害は、はっきりと確認できるストレス要因から3か月以内に情緒面または行動面の症状が出現するものとされています。
適応障害の特徴の1つに、「抑うつ状態」（気分が落ち込んで、生きるエネルギーが乏しくなっているような状態）があります。
それゆえ、「うつ病」と誤診断されることも少なくありませんが、うつ病の場合は原因が1つではなく複合的で、強い抑うつ状態が長く続きます。
適応障害の場合は、仕事や人間関係、被災体験など、はっきりした出来事をきっかけに発症し、ストレスの要因を取り除くことで6か月以内に症状が治まるとされています。
発達障害グレーゾーンの多くは、大人になってから環境に適応できない自分に気づくため、グレーゾーンと分かった時点で適応障害の疑いがあるともいえます。
ここで医師から適応障害と自閉スペクトラム症の傾向がある（＝グレーゾーン）と言われた例を紹介します。
適応障害になったFさん総務部にいたFさん（女性30代）の仕事は、社員の勤怠などを入力するルーティンワークが中心で、地道な作業が好きな彼女にとって働きやすい職場でした。
しかし、会社のトップが代わったことで従来のシステムや方針が大きく変更され、Fさんのやっていた仕事は外注されることになりました。
新しいトップは、社員にいろいろな業務を経験させるという方針で、Fさんは営業部門へ異動となりました。しかし、内勤しか経験がなかったFさんは緊張の連続となり、お客様と円滑にコミュニケーションをとることが難しく、それが原因でクレームがくるようにさえなりました。
異動から2か月が過ぎた頃、Fさんは出社前に腹痛が始まるようになり、遅刻も多くなっていきました。
食欲がなくなり、仕事への意欲も下がり、突然涙が出てくることもあったそうです。近所の内科で整腸剤を出してもらいましたが、服薬しても治らなかったため、心療内科を紹介されました。
これまでの経緯を話すと、「適応障害」と「自閉スペクトラム症」の傾向があると言われました。自閉スペクトラム症には、興味の対象が限られていたり、イマジネーションやコミュニケーションが得意でなかったりという特性があります。
Fさんは、営業職になって外部とのコミュニケーションの機会が増えたことでストレス過多となり、腹痛や勤怠の乱れというストレス反応が現れました。
環境への適応が難しくなったということです。グレーゾーンであっても、その環境に適応していれば、カウンセリングや医療機関の受診はあまりしません。
就職や異動など環境の変化があり、頑張っても適応できない、あるいは適応しようと頑張りすぎて抑うつ状態になった人たちがカウンセリングにきて、適応障害だけでなく、発達障害グレーゾーンでもあったというケースが非常に多いのです。
以上のようなことから、グレーゾーンの特徴の１つに適応障害があるということもできるでしょう。
舟木彩乃ストレスマネジメント専門家。公認心理師・精神保健福祉士。博士（ヒューマン・ケア科学／筑波大学大学院博士課程修了）。カウンセラーとして約1万人の相談に対応し、中央官庁や地方自治体のメンタルヘルス対策に携わる。