不倫のなかでも特に多いと言われる「社内不倫」のかたちが進化している。なぜ彼・彼女たちはリスクを冒してまで不倫にのめり込むのか？ 今回は、長谷川裕雅弁護士に社内不倫が会社バレした際のリスクを徹底解説してもらった。
◆いったい社内不倫はどこから発覚するのか
在宅勤務の浸透で社員同士のリアルな交流は格段に減った。これに伴い、社内で不倫を楽しむカップルが、その不自然な振る舞いから噂話で持ちきりになるような時代は終わったかに見える。
だが、「小さな気の緩みが大きな落とし穴に繋がる」と警告するのは、弁護士で永田町法律税務事務所代表の長谷川裕雅氏だ。
「オンラインで連絡を取る機会が増えたことで、不倫の証拠を自ら流出させるリスクが増えています。
メールの誤送信はもちろん、社内で使う業務効率化ツールで、不倫相手とのプライベートな内容をツールの編集権限のある上司に見られていたといったケースも」
◆生活スタイルの変化で配偶者に気付かれることも
テレワークでは「仕事を口実にしすぎないこと」が重要だという。
「配偶者と長い時間を共にする分、急にスマホを休日や夜遅くまで見るなど、知らぬ間に生活スタイルが変化している。そこから不審に思った配偶者が、パスワードを開いて発覚する事例もあります」（前出・長谷川氏）
◆社内不倫がバレてしまったら何が起きるのか
一方、職場で社内不倫がバレてしまった場合、どのような事態に発展するのか……。
「会社側の対応として、最悪の場合、戒告・けん責などの懲戒処分になることも。基本的に不倫は、会社の業務と関係ない私生活上の行為なので、注意する程度に収まるケースが大半。しかし社内不倫の場合だと、2人の関係が周囲に発覚し、就業環境が悪化して業務上の支障をきたす可能性も。
そうした場合に会社側が注意しても、不倫関係に改善が見られないようであれば処分が下されるパターンもあります」（前出・長谷川氏）
◆重大な違反になってしまうケースも…
また別の問題が生じることも。
「私用で会社のメールを使用したり、本来働いている時間に密会した場合は、会社施設管理権の侵害や職務専念義務違反に値します」
働き方の形態が変われば、社内不倫のリスクも変化する。社内だからこそ、仕事とプライベートを混同しない姿勢が重要だ。
◆▼不倫が会社バレした場合のリスク●戒告・けん責などの懲戒処分になることも●就業環境が悪化し、業務上の支障をきたす●社内用チャットでの私的な連絡は、会社施設管理権の侵害に当たる
【弁護士・長谷川裕雅氏】早稲田大学政治経済学部政治学科卒業後、朝日新聞社記者になり、その後弁護士に転身。永田町法律税務事務所代表を務める
取材・文／週刊SPA！編集部 撮影／鈴木大喜