ダイエットや筋力アップなどを目的にトレーナーから個別指導を受ける「パーソナルトレーニング」について、昨年までの６年間で骨折などの事故が２０９件発生し、うち約３割で１か月以上の治療が必要なケースだったことが、消費者庁の消費者安全調査委員会（消費者事故調）のまとめでわかった。
消費者事故調は実態調査を続けており、今後具体的な事故防止策を打ち出す方針だ。
パーソナルトレーニングを巡る事故が重なったことを受け、事故調は２０２３年５月から実態調査を開始。１８～２３年に報告されたスポーツジムなどに絡む事故は５０５件で、このうち２０９件が１対１で指導を行うパーソナルトレーニング中の事故だった。事故調がジムなどでの事故件数を公表したのは初めて。
近年の筋トレブームやコロナ禍で定着した「密」を避ける生活スタイルの影響で、パーソナルトレーニングの利用者は年々増えているとみられる。それに伴い、１８年に１４件だった事故件数も１９、２０年はいずれも２０件台となり、２１年は３０件を突破。その後も２２年に５８件、２３年に５０件と増加傾向だ。
年代別では４０歳代が最多の５１件で、５０歳代の４１件、３０歳代の３７件、２０歳代の３３件と続いた。６０歳代以上も３５件に上る。女性が全事故の９割超を占めた。
２０９件のうち、治療期間は１か月以上が６１件と全体の２９％を占め、１週間未満が４４件、３週間～１か月が２３件、１～２週間が２１件。トレーナーに指示された動作をしたら腰椎を圧迫骨折したり、膝の靱帯（じんたい）を損傷したりした事例もあった。
パーソナルトレーニングには現在、法的な定義や法制度がなく、専門知識を学んでいないトレーナーが自己流で指導することもあるとみられる。事故調は「トレーナーとしての教育を受けず、マニュアルもないまま指導すれば、利用者の事故を防ぐことは困難だ」と指摘する。