「世界一の都市」と言われるニューヨークが、住宅難にあえいでいる。ニューヨーク州公認不動産エージェントの木城祐氏が解説する。
「ニューヨーク市の賃貸物件全体の空室率は、過去50年で最低レベルの1％台にまで下がりました。そのうえここ数年で、家賃は平均3割ほど値上がりしています。賃貸で理想の物件を探すのは、かつてと比べ非常に難しくなってきました」
そのあおりを受けているのが、小室圭さん（32歳）・眞子さん（32歳）夫妻だ。昨年10月から居所がわからない2人だが、いまだニューヨークにいる可能性が高い。
マンハッタンの賃貸マンションを出た後、ホテル暮らしかマンスリーマンションを借りていると見られたが、元皇族の眞子さんのセキュリティを考えると、安定した住まいを確保するほかないだろう。
賃貸物件が見つからないとなると、現実的な選択肢として浮上するのがマイホームの購入だ。
「アメリカでは不動産は安定資産とされています。家賃を払い続けるくらいなら早くから購入しようと考える若い夫婦は多いですね」（木城氏）
年収4000万円と言われる小室さんであれば、約2億円まで住宅ローンを組める。木城氏が購入先の候補として挙げるのが、過去に引っ越し先として浮上した「2億円豪邸」がある、ニューヨーク市の北のウェストチェスター郡だ。
「マンハッタン内のコンドミニアムは購入後も管理費が高いため、経済的に考えれば郊外の戸建てはありうる。もし子育ても視野に入れていれば、治安のいいウェストチェスター近辺の一軒家は有力な候補になりますね」（同前）
見つからない理由は、郊外で家探しに夢中だからかもしれない。
「週刊現代」2024年3月16・23日合併号より
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