就職する企業選びでポイントの1つに挙げられる「年収」ですが、就活生は初年度の年収はどのくらいを望んでいるのでしょうか。2025年卒業予定の学生658人、新卒採用を実施する企業322件に聞いたところ、4割強の学生が「400万円以上」と回答しました。一方で、「400万円以上」を提示する企業は1割未満にとどまったことが分かったそうです。
【調査結果】実際に企業側が提示している給与は？新卒ダイレクトリクルーティングサービス『OfferBox（オファーボックス）』を運営する株式会社i-plug（大阪市淀川区）が、「新卒配属1年目の年収に関する調査」と題して2023年9月にインターネットで実施した調査です。

最初に、学生に「新卒配属1年目に希望する年間の給与額（額面）」を聞いたところ、「300万円～399万円」が最も多く39.4％でした。次いで「400万円～499万円」（26.0％）、「200万円～299万円」（16.4％）と続きました。また、400万円以上の年収を希望する学生が全体で43.7％となり、2022年の調査（31.3％）と比較して約12ポイント増加したことが分かりました。では、企業が「新卒入社者へ提示している平均の年間給与額（額面）」はいくらなのでしょうか。調査したところ、「300万円～399万円」が59.9％と最も多く、次いで「200万円～299万円」が30.7％となりました。一方、「400万円～499万円」と回答した企業は8.7％にとどまり、学生の希望と企業の提示金額にギャップがあることが判明しました。続いて、「内定先から提示された給与が希望の年収以下である場合、内定を辞退しますか」と聞いたところ、85.3％の学生が「その他条件によっては辞退しない」と回答。なお、2022年に24卒学生へ実施した調査結果（87.9％）と比較すると大きな変化はみられませんでした。ちなみに、「その他条件によっては辞退しない」と回答した学生に、「どの条件が自分の希望と合致していれば『辞退しない』と考えるか」を複数回答で答えてもらったところ、「福利厚生が充実している」（71.8％）が最も多く、2022年の調査（57.5％）から約14ポイント増加しました。そのほか、「業務内容」（56.5％）、「同僚や先輩などの社員の人柄が自分と合う」（52.0％）、「残業が少ない」（40.6％）、「希望年収と提示された年収の差が許容範囲である」（39.8％）などが上位に挙がりました。最後に、「希望金額との差はいくらまで許容しますか」と聞いたところ、「50万円以内」が51.8％で最も多く、以下、「51万円～100万円」が37.2％、「101万～200万円」が7.6％という結果になりました。
新卒ダイレクトリクルーティングサービス『OfferBox（オファーボックス）』を運営する株式会社i-plug（大阪市淀川区）が、「新卒配属1年目の年収に関する調査」と題して2023年9月にインターネットで実施した調査です。
最初に、学生に「新卒配属1年目に希望する年間の給与額（額面）」を聞いたところ、「300万円～399万円」が最も多く39.4％でした。次いで「400万円～499万円」（26.0％）、「200万円～299万円」（16.4％）と続きました。また、400万円以上の年収を希望する学生が全体で43.7％となり、2022年の調査（31.3％）と比較して約12ポイント増加したことが分かりました。
では、企業が「新卒入社者へ提示している平均の年間給与額（額面）」はいくらなのでしょうか。調査したところ、「300万円～399万円」が59.9％と最も多く、次いで「200万円～299万円」が30.7％となりました。一方、「400万円～499万円」と回答した企業は8.7％にとどまり、学生の希望と企業の提示金額にギャップがあることが判明しました。
続いて、「内定先から提示された給与が希望の年収以下である場合、内定を辞退しますか」と聞いたところ、85.3％の学生が「その他条件によっては辞退しない」と回答。なお、2022年に24卒学生へ実施した調査結果（87.9％）と比較すると大きな変化はみられませんでした。
ちなみに、「その他条件によっては辞退しない」と回答した学生に、「どの条件が自分の希望と合致していれば『辞退しない』と考えるか」を複数回答で答えてもらったところ、「福利厚生が充実している」（71.8％）が最も多く、2022年の調査（57.5％）から約14ポイント増加しました。そのほか、「業務内容」（56.5％）、「同僚や先輩などの社員の人柄が自分と合う」（52.0％）、「残業が少ない」（40.6％）、「希望年収と提示された年収の差が許容範囲である」（39.8％）などが上位に挙がりました。
最後に、「希望金額との差はいくらまで許容しますか」と聞いたところ、「50万円以内」が51.8％で最も多く、以下、「51万円～100万円」が37.2％、「101万～200万円」が7.6％という結果になりました。