通信会社で新しい電話番号を入手したり、スマホを機種変更したりする時、手続きに際して「手数料」の存在は気になるものだ。
この手数料が、2025年8月から9月にかけて改定される。実に1000円ほどの値上げになる。「値上げラッシュ」の波はスマホ買い替えの事務手数料にも及んできた。
7月18日、ソフトバンクは「各種手数料などの改定について」というタイトルのプレスリリースを配信した。
これによると、8月20日からソフトバンク、ワイモバイル、LINEMO（ラインモ）の新規契約や機種変更、SIM再発行等にかかる手数料が値上げされる。
具体的には、これまで新規契約の場合などは店頭手続きでは3850円、Web手続きでは無料という価格設定だったものが、改定後は店頭4950円、Web3850円に変更される。機種変更でも同額だ。
この価格改定の理由について、ソフトバンクは「物価高騰に伴う各種費用の上昇をはじめとする昨今の状況を踏まえ」値上げするとしている。
それまで無料だったWeb手続きでは3850円もの手数料が設定されてしまっただけに、Xでは「Webでの手続きは徹頭徹尾ユーザーが手を動かすのに、なぜ手数料？」「意味不明」「どういうコストがかかっているのか、具体的に知りたい」と酷評されてしまった。
一方、8月5日、NTTドコモでも同様の値上げを発表した。プレスリリースには、こう書かれている。
ドコモの場合、具体的には、店頭での手続き（新規契約、機種変更、名義変更、SIM再発行等）にかかる手数料は従来の3850円から4950円に値上げ。ただし、ソフトバンクとは異なり、Webでの手続きの場合は従来通り無料だ。
こうした改定劇を、現時点ではやや離れた場所で見守るのがauだ。
auは23年4月から店頭、Web共に税込3850円の事務手数料を設定しているが、それは今後も維持される見込みだ。だが、auは8月1日から既存の料金プランを値上げする方針を打ち出した。
「お知らせ」をみると、代表的なプランを挙げれば、「使い放題MAX＋」と「auマネ活プラン＋」がそれぞれ330円／月の値上げ。ただし、それと引き換えに「au Starlink Direct」「au海外放題（毎月15日分）」「au 5G Fast Lane」が利用できるようになり（機種によっては利用できない場合も）、さらに「サブスクぷらすポイント」の還元率も上がる。値上げと引き換えの特典が用意されているのだ。
どのキャリアが、より自分の経済事情と反りが合うのか。ユーザーは今後より一層、熟考しなければならない。
（澤田真一）