労働者として正しい知識で経営トップに対抗した結果、待遇改善に繋がったという体験談が寄せられた。事務職の50代女性は、中途採用で最近働き始めた会社での出来事を投稿で明かした。（文：長田コウ）
面接の際に社長から「土曜日は仕事に出てこれるか」と聞かれたそう。土曜日に出勤しても「振替休日があるのが当たり前」と思った女性は、「はい」と答えた。しかし……。
「ところが、毎週土曜日仕事で、週６日仕事でした」
当たり前のように週6日勤務だったのだ。そこで女性は「土曜日休みにしてください」と訴えた。しかし、社長の答えは、
「面接の際、土曜日仕事できると言った」
というものだった。面接での言葉を盾に、週6日勤務を正当化しようとしたのだ。だが、女性はひるまなかった。
労働時間は、法律で原則「1日8時間、週40時間」までと定められている。これを超えて時間外労働や休日労働をさせる場合には、会社と労働者の間で書面による協定、通称「36（サブロク）協定」を締結し、労働基準監督署に届け出なければならない。
これを事前に知っていた女性は「1週間に40時間と決まってますよね」と反論した。すると、社長は36協定を持ち出して反論してきたそう。おそらく社長は、協定さえあれば時間外労働させられる、くらいに考えていたのだろう。だが、女性は常に冷静だった。
「36協定とは、従業員と会社が協定を結んでないとダメなんですよ、私は協定結んでないです」
こう正論で切り返すと、とうとう社長は返す言葉を失ったようだ。結果、女性は土曜日休みを勝ち取った。さらに、この行動は職場全体にも大きな影響を与えたようだ。
「私が土曜日休みを決めたところで、他の方も同じように土曜日休むことになりました」
女性の勇気ある行動が、職場の労働環境を改善するきっかけとなったといえるだろう。
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