厚生労働省は１７日、全国約５０００か所の定点医療機関から６～１２日の１週間に報告されたインフルエンザの感染者数が、１医療機関あたり３５・０２人だったと発表した。
前週（３３・８２人）の１・０４倍で２週ぶりに増加に転じた。今後も流行が続く可能性があり、専門家は「今からでもワクチンの接種を検討してほしい」と呼びかけている。
日本感染症学会の石田直・インフルエンザ委員会委員長は「コロナ禍でインフルエンザが流行せず、ウイルスから防御する抗体の保有率が低下していることが今季の流行要因の一つではないか」と分析する。現在流行しているウイルスは、２００９年に「新型」として流行した「Ａ型」（Ｈ１Ｎ１）で、２月以降は、「Ｂ型」が広がる可能性がある。
インフルエンザの感染拡大を受け、厚生労働省は１７日、製薬会社や卸売業者の治療薬の在庫量について、１２日時点で約１１１０万人分あると発表した。国立感染症研究所によると、定点医療機関の報告をもとに推計される６～１２日の医療機関の受診者数は約１４５万人で、厚労省は「在庫は確保できており、医療機関は適切に発注してもらいたい」としている。