新型コロナ騒動が落ち着きを見せ、ふたたび盛り上がり始めた海外旅行。あなたはパスポートの「残存有効期間」をご存じだろうか？ 「残存有効期間」とは、パスポートの有効期限が切れるまでの残り日数のこと。日数が足りないと、入国できない国もあるから注意が必要だ。うっかりではすまされない、この「残存有効期間」について、経営コンサルタントの竹内謙礼氏が解説する。
2023年の夏の話だ。知人の20代のAさんは、彼氏と二人でバリ島に行く計画を立てた。彼氏がエアチケットとホテルをネットで予約し、その間、二人で服を買いに行ったり、ガイドブックで遊びの計画を立てたりして、旅行のテンションを少しずつ上げて行った。
そして出発当日、スーツケースを抱えて、張り切って二人で羽田空港に向かった。
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空港でポケットWi-Fiを借り、ネックピローを首に巻き付け、いざ出発と、航空会社のカウンターへ。スーツケースに荷物を詰め込み過ぎたAさんは、「この重さで大丈夫かしら」と心配していたところ、スタッフから思いもよらない言葉を投げかけられた。
「あなたは、この飛行機には乗れません」
「は？」
言っている意味が分からない。スタッフはAさんの目を見て、ゆっくりと丁寧な口調で話し始めた。
「あなたのパスポートは残存有効期間が6カ月未満です。だからこの飛行機には乗れません」
Aさんのパスポートの「有効期間満了日」は12月。「まだ5カ月あるから大丈夫」と思っていたが、航空会社のスタッフ曰く、バリ島があるインドネシアは、パスポートの「残存有効期間」が6カ月以上なければ入国できない決まりになっているとのことだった。
想定外の展開に、なんとかならないかとスタッフに訴えた。しかし、「これは国の定めたルールなので」と取り合ってもらえず。結局、二人は飛行機に乗れず、羽田空港で追い返されることになった。
当日キャンセルのため、二人分のエアチケットとホテルの料金60万円は返金されず。Aさんはショックのあまり空港で大泣き、旅行の予約をした彼氏も責任を感じて、激しく落ち込んだ。あまりの可哀そうな姿に、空港にいた外国人が二人を慰めにくるほどだったという。
「パスポートに有効期間があるのは知っていたし、旅行当日も『パスポートを忘れてはいけない』という認識は持っていました。でも、『残存有効期間』というのがパスポートに存在していて、その期間が『6カ月以上必要だ』ということは、今回、初めて知りました。
自分にそういう知識がなかったことがいけなかったですし、すべての予約を彼氏に任せて、自分自身の確認を怠ってしまったこともいけなかったと反省しています」
このようなことが起きても、Aさんと彼氏は、大人の対応をしたという。
「旅行の予算を少しでもレジャーに回そうと思って、航空会社は外資系のLCCを選んだんです。格安のエアチケットを自ら選んだわけですから、そのあたりは自己責任だと思っています。航空会社を責める気にはなれませんでした」
しおらしい言葉に、話を聞いているこちらの胸が痛くなった。
お恥ずかしい話、私自身も、今回の話で初めてパスポートの「残存有効期間」という存在を知った。そもそも海外旅行は旅行代理店に手配を頼んでいるので、パスポートのトラブルに見舞われた経験がない。
しかし、調べてみると、外務省のホームページでは、パスポートの残存有効期間の確認に関して、強く注意喚起している。
各国が外国人のパスポートに求める残存有効期間は、滞在期間や入国目的等により様々ですが、おおよそ3～6ヶ月以上とされている場合が多く、長期滞在を予定している場合には、滞在予定期間よりも長い残存有効期間を求められる場合もありますので、海外渡航を計画される際には、日本にある当該国の大使館、総領事館等に必要となるパスポートの残存有効期間をご確認ください。
また、パスポートの残存有効期間は各国で定められており、海外旅行に行く前に、必ず確認しなくてはいけないようである（参考：ANAホームページ）。
パスポートの残存有効期間が必要なことは理解できた。しかし、パスポートには取得した日からカウントされた「有効期間」も存在している。その日数よりも“未満”であれば、Aさんのように「まだ期間があるから大丈夫」と勘違いしてしまう人も多いのではないか。考えてみれば、割引券や会員証も、有効期間ギリギリまで使えるのが常識である。そんな中で、「実はパスポートには残存有効期間も必要でした」というダブルスタンダード的なルールがあることは、多くの人が知らないことではないかと思った。同じようなトラブルが起きているのではないかと思い、SNSで検索してみた。すると、ここ最近、残存有効期間不足で空港で追い返されるケースが多いことが分かった。「友達がパスポートの期限足りなくて来れなくなって急に一人旅になった」「カウンターに行くとパスポートの残存期間がなく、飛行機に乗れないとのこと」「先輩が期間足りずフライトに乗せてもらえない事案が発生」SNSには数々の悲しいコメントが見受けられた。果たしてどのくらいの人が、パスポートの「残存有効期間」の存在を知らないのか気になり、リサーチ会社を利用して、20代の200人の男女にアンケート調査を行ってみた。約7割の人が「残存有効期間」を知らない結果、約7割の人が残存有効期間を「知らなかった」と回答。同じようなトラブルにあう可能性があることが分かった。しかし、だからといって、20代の7割の人が、パスポートの残存有効期間が足りなくて、空港で追い返されるのかといえば、そういうわけではない。旅行代理店で予約すれば、当然、スタッフが残存有効期間に気づいてくれるし、ネットでエアチケットを予約しても、パスポートの有効期間を入力した段階で「残存有効期間が足りません」と表示され、予約ができなくなるシステムを組んでいる航空会社もある。だが、今回のように、旅行代理店を使わず、残存有効期間が足りないパスポートを、自動的にはじくシステムがない航空会社を利用した場合、Aさんのような悲惨なトラブルに巻き込まれてしまう可能性が出てきてしまうのである。この残存有効期間のトラブルは、今後、多発することが予想される。コロナ前に「5年」の有効期間でパスポートを申請した人は、ちょうどこれから残存有効期間がギリギリになっていく時期に差し掛かる。コロナでしばらく海外旅行に行けなかったので、残存有効期間の存在を忘れてしまっている人も少なくないはずだ。また、お金を少しでも節約するために、安い外資系のLCCを予約する若い人も多いのではないか。ネットで予約することにも慣れているので、残存有効期間を知らずにエアチケットを取ってしまう人もいると思われる。トラブルは防げるか？このパスポートトラブルを未然に防ぐ方法はあるのか。効果的なやり方としては、航空会社のすべての予約システムに、パスポートの残存有効期間が足りないと、強制的に入力ができなくなる仕組みを取り入れてもらうことである。「安く飛行機に乗れるんだから、残存有効期間ぐらい自分で確認しろよ」と言われたらそれまでだが、海外旅行未経験の若い人が乗る可能性が高いLCCであれば、せめてそのようなセーフティシステムが導入されていれば、空港で追い返される人を少しでも減らすことができるのではないだろうか。もうひとつの防御策は、今回の記事のような「パスポートの残存有効期間のチェックを忘れて酷い目にあった」という体験談を、できるだけ多くの人で共有することである。本人が「知らない」ことを、気づかせてあげることは、実はかなり難しい。たとえば、山手線で事故が発生し、電車が運休している場合、その事故を知らない人は、「山手線は動いている」という認識のもとで、知らずに駅に向かってしまう。その人たちに「なぜ、山手線が運休していることを知らないんだ」と言っても、そもそも事故が発生したことを「知らない」のだから、「調べる」ことはしない。つまり、今回の残存有効期間と同じで、「知らない」ことは、知る術がないので、気づかせてあげることも、教えてあげることもできないのである。この記事を多くの人と共有してほしい今回の「パスポートの残存有効期間が足りなくて、泣く泣く60万円を失った人がいる」というショッキングな話を、多くの人と共有することが、実は同じようなトラブルを未然に防ぐ最も効果的な防御策になる。Photo by iStock「パスポートの残存有効期間」と言っても、ピンと来る人は少ない。中には有効期間と勘違いして、「私は大丈夫」と思ってしまう人もいると思われる。それであれば、もっとインパクトのあるエピソードを用いて、多くの人にことの重大さを認知してもらったほうが、人々の記憶には残りやすく、そして多くの人が共有できる情報になる。それでも、パスポートの残存有効期間を知らずに、空港で追い返されてしまう人は後を絶たない。もしかしたら、Aさんと同じように出発カウンターで涙目になり、何か打開策はないかとスマホで必死に検索して、この記事に辿り着いた人もいるかもしれない。そのような場合は、無責任な言い方かもしれないが、早めに「諦める」ことが大切である。ちなみに、Aさんは、落ち込んでいてもお金が返ってくるわけではないと早々に見切りをつけて、バリ島へ行く荷物を持ったまま羽田空港から成田空港に移動、LCCで北海道に行き、夏のドライブ旅行を楽しんできたという。「彼氏と『またいつかバリ島に行ければいいよね』という話になったんです。お金はもったいないけど、自分たちの確認ミスで起きたトラブルですからね。またコツコツと二人でお金を貯めようと思います」60万円という大金は、若い二人にとって手痛い出費であることは間違いない。しかし、このエピソードを通じて、一人でも悲しい思いをする人を減らすことができれば、それはそれで人のために役に立つ体験になったと言えるのではないだろうか。＊本記事の初出は2023年8月
パスポートの残存有効期間が必要なことは理解できた。しかし、パスポートには取得した日からカウントされた「有効期間」も存在している。その日数よりも“未満”であれば、Aさんのように「まだ期間があるから大丈夫」と勘違いしてしまう人も多いのではないか。
考えてみれば、割引券や会員証も、有効期間ギリギリまで使えるのが常識である。そんな中で、「実はパスポートには残存有効期間も必要でした」というダブルスタンダード的なルールがあることは、多くの人が知らないことではないかと思った。
同じようなトラブルが起きているのではないかと思い、SNSで検索してみた。すると、ここ最近、残存有効期間不足で空港で追い返されるケースが多いことが分かった。
「友達がパスポートの期限足りなくて来れなくなって急に一人旅になった」
「カウンターに行くとパスポートの残存期間がなく、飛行機に乗れないとのこと」
「先輩が期間足りずフライトに乗せてもらえない事案が発生」
SNSには数々の悲しいコメントが見受けられた。果たしてどのくらいの人が、パスポートの「残存有効期間」の存在を知らないのか気になり、リサーチ会社を利用して、20代の200人の男女にアンケート調査を行ってみた。
結果、約7割の人が残存有効期間を「知らなかった」と回答。同じようなトラブルにあう可能性があることが分かった。
しかし、だからといって、20代の7割の人が、パスポートの残存有効期間が足りなくて、空港で追い返されるのかといえば、そういうわけではない。旅行代理店で予約すれば、当然、スタッフが残存有効期間に気づいてくれるし、ネットでエアチケットを予約しても、パスポートの有効期間を入力した段階で「残存有効期間が足りません」と表示され、予約ができなくなるシステムを組んでいる航空会社もある。だが、今回のように、旅行代理店を使わず、残存有効期間が足りないパスポートを、自動的にはじくシステムがない航空会社を利用した場合、Aさんのような悲惨なトラブルに巻き込まれてしまう可能性が出てきてしまうのである。この残存有効期間のトラブルは、今後、多発することが予想される。コロナ前に「5年」の有効期間でパスポートを申請した人は、ちょうどこれから残存有効期間がギリギリになっていく時期に差し掛かる。コロナでしばらく海外旅行に行けなかったので、残存有効期間の存在を忘れてしまっている人も少なくないはずだ。また、お金を少しでも節約するために、安い外資系のLCCを予約する若い人も多いのではないか。ネットで予約することにも慣れているので、残存有効期間を知らずにエアチケットを取ってしまう人もいると思われる。トラブルは防げるか？このパスポートトラブルを未然に防ぐ方法はあるのか。効果的なやり方としては、航空会社のすべての予約システムに、パスポートの残存有効期間が足りないと、強制的に入力ができなくなる仕組みを取り入れてもらうことである。「安く飛行機に乗れるんだから、残存有効期間ぐらい自分で確認しろよ」と言われたらそれまでだが、海外旅行未経験の若い人が乗る可能性が高いLCCであれば、せめてそのようなセーフティシステムが導入されていれば、空港で追い返される人を少しでも減らすことができるのではないだろうか。もうひとつの防御策は、今回の記事のような「パスポートの残存有効期間のチェックを忘れて酷い目にあった」という体験談を、できるだけ多くの人で共有することである。本人が「知らない」ことを、気づかせてあげることは、実はかなり難しい。たとえば、山手線で事故が発生し、電車が運休している場合、その事故を知らない人は、「山手線は動いている」という認識のもとで、知らずに駅に向かってしまう。その人たちに「なぜ、山手線が運休していることを知らないんだ」と言っても、そもそも事故が発生したことを「知らない」のだから、「調べる」ことはしない。つまり、今回の残存有効期間と同じで、「知らない」ことは、知る術がないので、気づかせてあげることも、教えてあげることもできないのである。この記事を多くの人と共有してほしい今回の「パスポートの残存有効期間が足りなくて、泣く泣く60万円を失った人がいる」というショッキングな話を、多くの人と共有することが、実は同じようなトラブルを未然に防ぐ最も効果的な防御策になる。Photo by iStock「パスポートの残存有効期間」と言っても、ピンと来る人は少ない。中には有効期間と勘違いして、「私は大丈夫」と思ってしまう人もいると思われる。それであれば、もっとインパクトのあるエピソードを用いて、多くの人にことの重大さを認知してもらったほうが、人々の記憶には残りやすく、そして多くの人が共有できる情報になる。それでも、パスポートの残存有効期間を知らずに、空港で追い返されてしまう人は後を絶たない。もしかしたら、Aさんと同じように出発カウンターで涙目になり、何か打開策はないかとスマホで必死に検索して、この記事に辿り着いた人もいるかもしれない。そのような場合は、無責任な言い方かもしれないが、早めに「諦める」ことが大切である。ちなみに、Aさんは、落ち込んでいてもお金が返ってくるわけではないと早々に見切りをつけて、バリ島へ行く荷物を持ったまま羽田空港から成田空港に移動、LCCで北海道に行き、夏のドライブ旅行を楽しんできたという。「彼氏と『またいつかバリ島に行ければいいよね』という話になったんです。お金はもったいないけど、自分たちの確認ミスで起きたトラブルですからね。またコツコツと二人でお金を貯めようと思います」60万円という大金は、若い二人にとって手痛い出費であることは間違いない。しかし、このエピソードを通じて、一人でも悲しい思いをする人を減らすことができれば、それはそれで人のために役に立つ体験になったと言えるのではないだろうか。＊本記事の初出は2023年8月
しかし、だからといって、20代の7割の人が、パスポートの残存有効期間が足りなくて、空港で追い返されるのかといえば、そういうわけではない。
旅行代理店で予約すれば、当然、スタッフが残存有効期間に気づいてくれるし、ネットでエアチケットを予約しても、パスポートの有効期間を入力した段階で「残存有効期間が足りません」と表示され、予約ができなくなるシステムを組んでいる航空会社もある。
だが、今回のように、旅行代理店を使わず、残存有効期間が足りないパスポートを、自動的にはじくシステムがない航空会社を利用した場合、Aさんのような悲惨なトラブルに巻き込まれてしまう可能性が出てきてしまうのである。
この残存有効期間のトラブルは、今後、多発することが予想される。コロナ前に「5年」の有効期間でパスポートを申請した人は、ちょうどこれから残存有効期間がギリギリになっていく時期に差し掛かる。コロナでしばらく海外旅行に行けなかったので、残存有効期間の存在を忘れてしまっている人も少なくないはずだ。
また、お金を少しでも節約するために、安い外資系のLCCを予約する若い人も多いのではないか。ネットで予約することにも慣れているので、残存有効期間を知らずにエアチケットを取ってしまう人もいると思われる。
このパスポートトラブルを未然に防ぐ方法はあるのか。
効果的なやり方としては、航空会社のすべての予約システムに、パスポートの残存有効期間が足りないと、強制的に入力ができなくなる仕組みを取り入れてもらうことである。
「安く飛行機に乗れるんだから、残存有効期間ぐらい自分で確認しろよ」と言われたらそれまでだが、海外旅行未経験の若い人が乗る可能性が高いLCCであれば、せめてそのようなセーフティシステムが導入されていれば、空港で追い返される人を少しでも減らすことができるのではないだろうか。
もうひとつの防御策は、今回の記事のような「パスポートの残存有効期間のチェックを忘れて酷い目にあった」という体験談を、できるだけ多くの人で共有することである。
本人が「知らない」ことを、気づかせてあげることは、実はかなり難しい。たとえば、山手線で事故が発生し、電車が運休している場合、その事故を知らない人は、「山手線は動いている」という認識のもとで、知らずに駅に向かってしまう。
その人たちに「なぜ、山手線が運休していることを知らないんだ」と言っても、そもそも事故が発生したことを「知らない」のだから、「調べる」ことはしない。つまり、今回の残存有効期間と同じで、「知らない」ことは、知る術がないので、気づかせてあげることも、教えてあげることもできないのである。
今回の「パスポートの残存有効期間が足りなくて、泣く泣く60万円を失った人がいる」というショッキングな話を、多くの人と共有することが、実は同じようなトラブルを未然に防ぐ最も効果的な防御策になる。
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「パスポートの残存有効期間」と言っても、ピンと来る人は少ない。中には有効期間と勘違いして、「私は大丈夫」と思ってしまう人もいると思われる。
それであれば、もっとインパクトのあるエピソードを用いて、多くの人にことの重大さを認知してもらったほうが、人々の記憶には残りやすく、そして多くの人が共有できる情報になる。
それでも、パスポートの残存有効期間を知らずに、空港で追い返されてしまう人は後を絶たない。もしかしたら、Aさんと同じように出発カウンターで涙目になり、何か打開策はないかとスマホで必死に検索して、この記事に辿り着いた人もいるかもしれない。
そのような場合は、無責任な言い方かもしれないが、早めに「諦める」ことが大切である。ちなみに、Aさんは、落ち込んでいてもお金が返ってくるわけではないと早々に見切りをつけて、バリ島へ行く荷物を持ったまま羽田空港から成田空港に移動、LCCで北海道に行き、夏のドライブ旅行を楽しんできたという。
「彼氏と『またいつかバリ島に行ければいいよね』という話になったんです。お金はもったいないけど、自分たちの確認ミスで起きたトラブルですからね。またコツコツと二人でお金を貯めようと思います」
60万円という大金は、若い二人にとって手痛い出費であることは間違いない。しかし、このエピソードを通じて、一人でも悲しい思いをする人を減らすことができれば、それはそれで人のために役に立つ体験になったと言えるのではないだろうか。
＊本記事の初出は2023年8月