東京・世田谷区は、区内の小中学生を対象にスマホやインターネットの使い方について大規模なアンケート調査を実施し、中学生の5人に1人がネット依存の傾向があることが調査結果から明らかになりました。
アンケート調査は世田谷区内90の小中学校を対象に行われたもので、小中学生およそ3万4000人から回答を得ました。
それによりますと、小学生の13.3%、中学生の21.6%に「ネット依存の傾向がある」ことが明らかになりました。
厚労省が採用しているネット依存の傾向を調べる際の8つの項目のうち、5つ以上が当てはまると「ネット依存の傾向がある」とされています。
8項目は（1）ネットに夢中と感じる（2）満足のため使用時間をもっと長時間にしたい（3）中止を試みたがうまくいかないことがたびたびある（4）時間を短くしようとするとイライラする（5）考えていたより長く続けてしまう（6）ネットで人間関係を台無しにしたことがある（7）熱中を隠すため家族や先生に嘘をついたことがある（8）絶望、不安から逃げるためにネットを使う
一方、ネットを1日4時間以上使用していると答えた子どものうちおよそ6割が、面識のない人とLINEなどのSNSで連絡を取ったことがあると回答。
そのうち13.9%は実際に対面で会ったことがあると回答していました。
世田谷区によりますと、今回のアンケート調査をもとに小中学生が対策を話し合い、来月、区や保護者に向けて提言を行う予定です。
アンケート調査に携わった兵庫県立大学環境人間学部・竹内和雄教授は、「世田谷区だけでなく全国的にコロナ禍でネットに触れる時間が増加したことも影響し、ネット依存の傾向がある子どもが増えいるのではないか」と分析。そのうえで、「ネットを通じて子どもたちが犯罪やいじめなどのトラブルに巻き込まれる前に対策を取る必要がある」と指摘しています。