昨今、SNSで炎上の渦中にいる人などに対して「発達障害ではないか」「投稿にある言動は発達障害の特徴だ」などとする旨の書き込みがたびたび見られる。しかし、SNSの一部の投稿内容だけでは発達障害の傾向があるかどうかの判断はできず、一方的な決めつけに過ぎない。
こうした決めつけの危険性について専門家は、実際の当事者が障害をオープンにして必要な支援を受けづらくなることを指摘し、「安易に発達障害の疑いがあるなどと言うべきではない」とした。
発達障害とは脳機能の発達に関係する障害の総称だ。厚生労働省のウェブサイトには、発達障害として広汎性発達障害（自閉症スペクトラム、ASD）、学習障害（LD）、注意欠陥多動性障害（ADHD）が紹介されており、ほかにも「我慢していても声が出たり体が動いてしまったりするチック、一般的に吃音と言われるような話し方なども、発達障害に含まれる」という。
ネット・ゲーム依存の予防・回復支援サービス「MIRA-i（ミライ）」の公認心理師・臨床心理士の森山沙耶さんはJ-CASTニュースの取材に「最近、発達障害という言葉が一人歩きしていると感じます」とし、次のように見解を示した。
SNSなどで他人を「発達障害の疑いがある」と決めつけて投稿してしまう心理について、森山さんは「認知行動療法という心理アプローチに基づいて考えていくと理解しやすい」とし、次のように説明した。
さらに森山さんは、発達障害だと決めつけて投稿する人は、実は発達障害に関心のある人もいるのではないかという。
発達障害だというレッテル貼りをすることはどのような危険性があるのか。森山さんは次のように見解を示した。
さらに森山さんは、「SNSでは『発達障害だからこの人はこういうことをしてしまう』というように、ネガティブな印象で広まってしまいがちです。発達障害であることで社会の中でうまくいかない面もありますが、能力を発揮できる特性を持つことも多くあります。そのことについて正しく認識されるべき」とし、SNSなどを通して偏見が広まることによる発達障害の当事者への影響について次のように説明した。