日本で少子化問題が叫ばれて久しいなか、東京西徳洲会病院小児医療センターの秋谷進医師は、深刻な「産婦人科医不足」に警鐘を鳴らします。高所得のイメージが強い医師という職業のなかでも、脳神経外科医に次いで高い給与を誇る産婦人科医。しかし、その裏には、想像を絶する「過酷な労働環境」がありました。実はあまり知られていない「医師のお金と労働事情」について、詳しくみていきましょう。
最近、日本でも少子化対策がしきりにいわれていますね。「異次元の少子化対策」として、児童手当の所得制限撤廃をはじめ、分娩における保険適応なども検討されています。
そのようななかで、直面してくる問題は「産婦人科医不足」です。日本では産婦人科医不足が深刻な問題となっており、多くの病院やクリニックが産婦人科医（特に産科）を求めています。
もし産科の先生が少なくなったら、子どもを安心して産むこともできなくなります。ましてや、子どもを産む年齢層も高くなっている現代ではなおさらです。
厚生労働省の「令和3年（2021年）賃金構造基本統計調査」で医師の平均年収は1,378.3万円と算出されています。なお、2012年独立行政法人労働政策研究・研修機構の勤務医の就労実態と意識に関する調査では、宿直翌日の勤務体制では産科・婦人科医は95.2％が通常勤務をしていることが明らかになっています。
宿日直手当等により、産科・婦人科医の年収は同調査において脳神経外科医に比して2番目の年収となっていますが、これだけの激務に基づいた結果といえます。
［図表］診療科別年収順位（2012年独立行政法人労働政策研究・研修機構の勤務医の就労実態と意識に関する調査から作成）
そして、2021年に行われた「日本産婦人科医会施設情報調査」では、産婦人科医のいまだに厳しい現状が報告されています。
まず、施設ごとの年間就労時間については
● 総合周産期施設：時間外在院時間1,020時間＋外勤先の労働時間874時間● 地域周産期施設：時間外在院時間900時間＋外勤先の労働時間864時間● 一般病院：時間外在院時間912時間＋外勤先の労働時間1,008時間となっています（外勤先もほぼ時間外労働が主体）。少し想像してみてください。どの施設も年間およそ1,900時間は時間外労働をしています。12ヵ月で割ると、1ヵ月あたりおよそ158時間の時間外労働ということになりますね。厚生労働省によると、過労死との関連性が強いとされる時間外労働は1ヵ月あたり100時間以上、もしくは2～6ヵ月の平均が80時間以上です。つまり、産婦人科の平均時間外労働は「過労死を大幅に超える時間外労働が現在でも続けられている」ということになります。産婦人科医の働き方…これでも「マシになったほう」の衝撃さらに驚きなのが、実は「労働時間はこれでも年々低下している」ということです。2019年の調査によると、平均年間の外勤先＋時間外労働が2,000時間を超えています。どれだけつらい現実かは想像に難くないでしょう。超時間外労働をしている職員の割合で見てみましょう。それぞれの周産期施設にいて「年間1,860時間以上時間外労働をしている職員の割合」は● 総合周産期母子医療センター：11.1％● 地域周産期母子医療センター：13.7％● 一般病院：12.7％となっています。総合周産期センターでは、2名の当直体制をしいていますし、一般病院では常勤をする医師が少なく、外部の非常勤による支援を必要としています。そのため、厚生労働省の医師の働き方改革の推進に関する検討会において、産婦人科医は勤務時間に反映されない緊急事態に備えて待機している時間が多いことがわかっています。ですから、これだけ長時間の労働をいまだに強いられる職員の割合が多いのです。産婦人科の「過剰労働」…減らす方法は存在するのかでは、今後産婦人科医の過剰労働をなくすにはどのようにすればよいのでしょうか。厚生労働省では「2040年を展望した医療提供体制の改革」に向けて、● 地域医療構想の実現● 医師・医療従事者の働き方改革の推進● 実効性のある医師偏在対策の着実な推進を三位一体として推進することで、円滑なチーム医療を実現するとしていますが、いまだにこのような現状ですので、もっと社会全体の問題としてとらえる必要があるでしょう。たとえば、次のような取り組みが考えられます。ゝ詬燭硫善産婦人科医の給与を適正に評価し、他の診療科との格差を解消することで、医学生や若手医師が産婦人科を選ぶ意欲を向上させることができるでしょう。たとえば、アメリカでは全米で19,800人いる産科医および産婦人科医は、年俸234,310ドル（1ドル135円計算でおよそ3,163万円）となっており、アメリカで収入の高い職業ランキングのトップ10に入っています。過酷な労働が強いられる産婦人科だからこそ、それに見合う給与が求められてしかるべきでしょう。日本でも、三重県尾鷲（おわせ）市は2005年9月、年収5,520万円という高い報酬を保証し、津市で開業していた産婦人科医を尾鷲総合病院に招へいした報道があったことは、みなさんの記憶にあるかも知れません。産婦人科医を悩ませる「訴訟リスク」の恐怖∀働環境の改善給与の改善も大切ですが、産婦人科医の過労を解消するために、医療機関は医師の勤務時間を適切に管理し、休日や休暇を確保することももちろん重要です。また、緊急時の対応体制を整えることで、医師の負担を軽減することができます。Ａ幣戰螢好の軽減産婦人科医になりたがらない理由の1つとして、「訴訟リスクが高い」ということがあげられます。みなさん、「赤ちゃんは元気に生まれて当然」という意識がどこかにありませんか？ それは大きな間違いです。赤ちゃんを元気に産むというのは人生の1大イベント。いろんなアクシデントが起こる可能性も十分あります。そんな時に、安全に産めるようにガイドをするのが産婦人科医の役目です。しかし、「元気に生まれてあたりまえ」と思っている場合、なにかアクシデントがあると訴訟に発展しやすくなります。その矢面に立つのも産婦人科医なのです。そのため、こうした訴訟リスクが高い職業にはなるべく就きたくないと考える医師は少なくないでしょう。医療過誤や訴訟に対する不安を軽減するために、医療機関は医師に対する研修や教育を充実させることが求められますし、社会全体での意識も変えていかなければなりません。ぜ匆饒澗里任了抉このように、さまざまな側面から医師が「産婦人科になりたがらない」傾向にあるのも事実。また、地域によっても大きく医師の配分が異なっているのも問題です。こうした現状を変えるために、地域や行政、企業などが連携して支援することが重要です。たとえば、保育施設の整備や育児休暇制度の拡充など、産婦人科医が仕事と家庭を両立しやすい環境を作ることが求められます。まとめ…日本を「安心して子どもが産める社会」に日本の少子化問題は確かに非常に重要です。その意味で「教育を自由にさせてあげる」「子どもが育てやすい社会にする」ことも大切だと思います。しかし、子どもがまず産みやすい社会にしないと育てることもできません。日本の少子化対策の一環としてまず産婦人科医の今の現状に目を向けつつ「安心して子どもを『産める』社会」を実現していってほしいと思います。秋谷 進東京西徳洲会病院小児医療センター小児科医
● 総合周産期施設：時間外在院時間1,020時間＋外勤先の労働時間874時間
● 地域周産期施設：時間外在院時間900時間＋外勤先の労働時間864時間
● 一般病院：時間外在院時間912時間＋外勤先の労働時間1,008時間
となっています（外勤先もほぼ時間外労働が主体）。
少し想像してみてください。どの施設も年間およそ1,900時間は時間外労働をしています。12ヵ月で割ると、1ヵ月あたりおよそ158時間の時間外労働ということになりますね。
厚生労働省によると、過労死との関連性が強いとされる時間外労働は1ヵ月あたり100時間以上、もしくは2～6ヵ月の平均が80時間以上です。
つまり、産婦人科の平均時間外労働は「過労死を大幅に超える時間外労働が現在でも続けられている」ということになります。
さらに驚きなのが、実は「労働時間はこれでも年々低下している」ということです。
2019年の調査によると、平均年間の外勤先＋時間外労働が2,000時間を超えています。どれだけつらい現実かは想像に難くないでしょう。
超時間外労働をしている職員の割合で見てみましょう。それぞれの周産期施設にいて「年間1,860時間以上時間外労働をしている職員の割合」は
● 総合周産期母子医療センター：11.1％● 地域周産期母子医療センター：13.7％● 一般病院：12.7％となっています。総合周産期センターでは、2名の当直体制をしいていますし、一般病院では常勤をする医師が少なく、外部の非常勤による支援を必要としています。そのため、厚生労働省の医師の働き方改革の推進に関する検討会において、産婦人科医は勤務時間に反映されない緊急事態に備えて待機している時間が多いことがわかっています。ですから、これだけ長時間の労働をいまだに強いられる職員の割合が多いのです。産婦人科の「過剰労働」…減らす方法は存在するのかでは、今後産婦人科医の過剰労働をなくすにはどのようにすればよいのでしょうか。厚生労働省では「2040年を展望した医療提供体制の改革」に向けて、● 地域医療構想の実現● 医師・医療従事者の働き方改革の推進● 実効性のある医師偏在対策の着実な推進を三位一体として推進することで、円滑なチーム医療を実現するとしていますが、いまだにこのような現状ですので、もっと社会全体の問題としてとらえる必要があるでしょう。たとえば、次のような取り組みが考えられます。ゝ詬燭硫善産婦人科医の給与を適正に評価し、他の診療科との格差を解消することで、医学生や若手医師が産婦人科を選ぶ意欲を向上させることができるでしょう。たとえば、アメリカでは全米で19,800人いる産科医および産婦人科医は、年俸234,310ドル（1ドル135円計算でおよそ3,163万円）となっており、アメリカで収入の高い職業ランキングのトップ10に入っています。過酷な労働が強いられる産婦人科だからこそ、それに見合う給与が求められてしかるべきでしょう。日本でも、三重県尾鷲（おわせ）市は2005年9月、年収5,520万円という高い報酬を保証し、津市で開業していた産婦人科医を尾鷲総合病院に招へいした報道があったことは、みなさんの記憶にあるかも知れません。産婦人科医を悩ませる「訴訟リスク」の恐怖∀働環境の改善給与の改善も大切ですが、産婦人科医の過労を解消するために、医療機関は医師の勤務時間を適切に管理し、休日や休暇を確保することももちろん重要です。また、緊急時の対応体制を整えることで、医師の負担を軽減することができます。Ａ幣戰螢好の軽減産婦人科医になりたがらない理由の1つとして、「訴訟リスクが高い」ということがあげられます。みなさん、「赤ちゃんは元気に生まれて当然」という意識がどこかにありませんか？ それは大きな間違いです。赤ちゃんを元気に産むというのは人生の1大イベント。いろんなアクシデントが起こる可能性も十分あります。そんな時に、安全に産めるようにガイドをするのが産婦人科医の役目です。しかし、「元気に生まれてあたりまえ」と思っている場合、なにかアクシデントがあると訴訟に発展しやすくなります。その矢面に立つのも産婦人科医なのです。そのため、こうした訴訟リスクが高い職業にはなるべく就きたくないと考える医師は少なくないでしょう。医療過誤や訴訟に対する不安を軽減するために、医療機関は医師に対する研修や教育を充実させることが求められますし、社会全体での意識も変えていかなければなりません。ぜ匆饒澗里任了抉このように、さまざまな側面から医師が「産婦人科になりたがらない」傾向にあるのも事実。また、地域によっても大きく医師の配分が異なっているのも問題です。こうした現状を変えるために、地域や行政、企業などが連携して支援することが重要です。たとえば、保育施設の整備や育児休暇制度の拡充など、産婦人科医が仕事と家庭を両立しやすい環境を作ることが求められます。まとめ…日本を「安心して子どもが産める社会」に日本の少子化問題は確かに非常に重要です。その意味で「教育を自由にさせてあげる」「子どもが育てやすい社会にする」ことも大切だと思います。しかし、子どもがまず産みやすい社会にしないと育てることもできません。日本の少子化対策の一環としてまず産婦人科医の今の現状に目を向けつつ「安心して子どもを『産める』社会」を実現していってほしいと思います。秋谷 進東京西徳洲会病院小児医療センター小児科医
● 総合周産期母子医療センター：11.1％
● 地域周産期母子医療センター：13.7％
● 一般病院：12.7％
となっています。
総合周産期センターでは、2名の当直体制をしいていますし、一般病院では常勤をする医師が少なく、外部の非常勤による支援を必要としています。
そのため、厚生労働省の医師の働き方改革の推進に関する検討会において、産婦人科医は勤務時間に反映されない緊急事態に備えて待機している時間が多いことがわかっています。
ですから、これだけ長時間の労働をいまだに強いられる職員の割合が多いのです。
では、今後産婦人科医の過剰労働をなくすにはどのようにすればよいのでしょうか。
厚生労働省では「2040年を展望した医療提供体制の改革」に向けて、
● 地域医療構想の実現● 医師・医療従事者の働き方改革の推進● 実効性のある医師偏在対策の着実な推進を三位一体として推進することで、円滑なチーム医療を実現するとしていますが、いまだにこのような現状ですので、もっと社会全体の問題としてとらえる必要があるでしょう。たとえば、次のような取り組みが考えられます。ゝ詬燭硫善産婦人科医の給与を適正に評価し、他の診療科との格差を解消することで、医学生や若手医師が産婦人科を選ぶ意欲を向上させることができるでしょう。たとえば、アメリカでは全米で19,800人いる産科医および産婦人科医は、年俸234,310ドル（1ドル135円計算でおよそ3,163万円）となっており、アメリカで収入の高い職業ランキングのトップ10に入っています。過酷な労働が強いられる産婦人科だからこそ、それに見合う給与が求められてしかるべきでしょう。日本でも、三重県尾鷲（おわせ）市は2005年9月、年収5,520万円という高い報酬を保証し、津市で開業していた産婦人科医を尾鷲総合病院に招へいした報道があったことは、みなさんの記憶にあるかも知れません。産婦人科医を悩ませる「訴訟リスク」の恐怖∀働環境の改善給与の改善も大切ですが、産婦人科医の過労を解消するために、医療機関は医師の勤務時間を適切に管理し、休日や休暇を確保することももちろん重要です。また、緊急時の対応体制を整えることで、医師の負担を軽減することができます。Ａ幣戰螢好の軽減産婦人科医になりたがらない理由の1つとして、「訴訟リスクが高い」ということがあげられます。みなさん、「赤ちゃんは元気に生まれて当然」という意識がどこかにありませんか？ それは大きな間違いです。赤ちゃんを元気に産むというのは人生の1大イベント。いろんなアクシデントが起こる可能性も十分あります。そんな時に、安全に産めるようにガイドをするのが産婦人科医の役目です。しかし、「元気に生まれてあたりまえ」と思っている場合、なにかアクシデントがあると訴訟に発展しやすくなります。その矢面に立つのも産婦人科医なのです。そのため、こうした訴訟リスクが高い職業にはなるべく就きたくないと考える医師は少なくないでしょう。医療過誤や訴訟に対する不安を軽減するために、医療機関は医師に対する研修や教育を充実させることが求められますし、社会全体での意識も変えていかなければなりません。ぜ匆饒澗里任了抉このように、さまざまな側面から医師が「産婦人科になりたがらない」傾向にあるのも事実。また、地域によっても大きく医師の配分が異なっているのも問題です。こうした現状を変えるために、地域や行政、企業などが連携して支援することが重要です。たとえば、保育施設の整備や育児休暇制度の拡充など、産婦人科医が仕事と家庭を両立しやすい環境を作ることが求められます。まとめ…日本を「安心して子どもが産める社会」に日本の少子化問題は確かに非常に重要です。その意味で「教育を自由にさせてあげる」「子どもが育てやすい社会にする」ことも大切だと思います。しかし、子どもがまず産みやすい社会にしないと育てることもできません。日本の少子化対策の一環としてまず産婦人科医の今の現状に目を向けつつ「安心して子どもを『産める』社会」を実現していってほしいと思います。秋谷 進東京西徳洲会病院小児医療センター小児科医
● 地域医療構想の実現
● 医師・医療従事者の働き方改革の推進
● 実効性のある医師偏在対策の着実な推進
を三位一体として推進することで、円滑なチーム医療を実現するとしていますが、いまだにこのような現状ですので、もっと社会全体の問題としてとらえる必要があるでしょう。
たとえば、次のような取り組みが考えられます。
産婦人科医の給与を適正に評価し、他の診療科との格差を解消することで、医学生や若手医師が産婦人科を選ぶ意欲を向上させることができるでしょう。
たとえば、アメリカでは全米で19,800人いる産科医および産婦人科医は、年俸234,310ドル（1ドル135円計算でおよそ3,163万円）となっており、アメリカで収入の高い職業ランキングのトップ10に入っています。過酷な労働が強いられる産婦人科だからこそ、それに見合う給与が求められてしかるべきでしょう。
日本でも、三重県尾鷲（おわせ）市は2005年9月、年収5,520万円という高い報酬を保証し、津市で開業していた産婦人科医を尾鷲総合病院に招へいした報道があったことは、みなさんの記憶にあるかも知れません。
給与の改善も大切ですが、産婦人科医の過労を解消するために、医療機関は医師の勤務時間を適切に管理し、休日や休暇を確保することももちろん重要です。
また、緊急時の対応体制を整えることで、医師の負担を軽減することができます。
産婦人科医になりたがらない理由の1つとして、「訴訟リスクが高い」ということがあげられます。
みなさん、「赤ちゃんは元気に生まれて当然」という意識がどこかにありませんか？ それは大きな間違いです。赤ちゃんを元気に産むというのは人生の1大イベント。いろんなアクシデントが起こる可能性も十分あります。そんな時に、安全に産めるようにガイドをするのが産婦人科医の役目です。
しかし、「元気に生まれてあたりまえ」と思っている場合、なにかアクシデントがあると訴訟に発展しやすくなります。その矢面に立つのも産婦人科医なのです。
そのため、こうした訴訟リスクが高い職業にはなるべく就きたくないと考える医師は少なくないでしょう。
医療過誤や訴訟に対する不安を軽減するために、医療機関は医師に対する研修や教育を充実させることが求められますし、社会全体での意識も変えていかなければなりません。
このように、さまざまな側面から医師が「産婦人科になりたがらない」傾向にあるのも事実。また、地域によっても大きく医師の配分が異なっているのも問題です。
こうした現状を変えるために、地域や行政、企業などが連携して支援することが重要です。たとえば、保育施設の整備や育児休暇制度の拡充など、産婦人科医が仕事と家庭を両立しやすい環境を作ることが求められます。
日本の少子化問題は確かに非常に重要です。その意味で「教育を自由にさせてあげる」「子どもが育てやすい社会にする」ことも大切だと思います。
しかし、子どもがまず産みやすい社会にしないと育てることもできません。
日本の少子化対策の一環としてまず産婦人科医の今の現状に目を向けつつ「安心して子どもを『産める』社会」を実現していってほしいと思います。
秋谷 進
東京西徳洲会病院小児医療センター
小児科医